本日よりいよいよ新電力各社は事実上「終了~!」2022/11/01 15:13

今日11月1日は、ENEOSでんき、auでんき、ソフトバンクでんきなど、多くの新電力事業者が「燃料調整費」の上限撤廃を開始する日だ。
新電力事業者だけではない。10電力会社のうち沖縄電力を除く9社でも、自由化以降に設定した様々な新料金コースの燃料調整費上限額を撤廃している(東京電力、北陸電力、関西電力、中国電力、九州電力はすでに廃止。四国電力は11月より、北海道、東北、中部の3社は12月より撤廃。沖縄電力は上限額があるとはいえ、燃料調整費単価が11月時点で17.06円/kwで、九州電力の6.82円/kwの倍以上)。
楽天でんき(プランS、プランM、動力プラン)やLooopでんきは、すでに燃料費調整制度の上限設定を廃止している(Looopでんきは今年3月、楽天でんきは今年6月)。その上で、今後は燃料費調整単価を日本卸電力取引所(JEPX)の電力取引価格に連動した市場価格調整単価に変更するとしている。
日本卸電力取引所(JEPX)の取引価格は30分ごとに変動し、それが「従量料金」の部分にまで及ぶ仕組みらしい。
これにより、今後は燃料費の高騰が続くと電気料金が毎月際限なく値上げされていく。

新電力がスタートした当時と今では何が違うのか

電力の小売り事業が自由化されたのは2016年4月のことだ。
それまではいわゆる10電力会社が担当地域で独占的に事業を展開していて、一般消費者は電力会社を選べなかった。
当時の日記を振り返ってみると、いくつかこのことに触れている記述があった。
2016年3月16日の日記
2016年4月8日の日記
2016年4月8日の日記にはこんなことも書いてあった。
例えば、自社が作る電力の6割が再生可能エネルギーであるということをPRしている事業者がある。
再エネの比率がそこまで高いということは、言い換えれば、その事業者が自社で発電している電気の総量はわずかであり、多くは提携先である大電力会社(例えば東京電力)に依存しているということを意味している。
つまり、原発の電気を使うのは嫌だから、電気代が高くついても再生可能エネルギーを中心とした事業者と契約するという「意識の高い」人が増えれば増えるほど、その新電力事業者が提携している(原発を抱えている)大電力会社が発電している電気が契約者に回されることになる。
中には、契約した新電力事業者の「電源構成比」通りの電気が自分の家に届くと思い込んでいる人もいる。送電網が今までと同じ(東京電力管内なら東電の送電網)なのだから、そんなことありえないことくらい、ちょっと考えれば分かりそうなものだろうに。
↑自社での発電実績が乏しくても「再エネ比率」が高いとPRする事業者を選ぶとこうなる。ちなみに再エネ比率で謳っている数字は「設備容量」だから、実際にはその数分の1しか発電できない。

実際、今回の新電力事業者の相次ぐ倒産や撤退、燃料調整費上限撤廃などで、このことがきれいに実証された形になった。
例えば⇒この事業者は「環境にやさしい太陽光のでんきで暮らそう」がキャッチフレーズで「燃料調整費なし」だったが、電力取引価格高騰により2022年2月に新規受付停止、9月からは燃料費調整を導入して大幅値上げとなり、従来の契約者にとっても大手電力会社との契約より大幅に割高な料金になっていて、事実上「死に体」といえる。

Selectraのサイトより

そもそも、2016年当時はまだ「少し高くても再生可能エネルギーを重視している事業者の電気を使いたい」などと言っていた人たちも、今はそんな余裕などないだろう。

電力自由化以降の電気料金の仕組み

東京電力mp場合、電力自由化前からある一般家庭向け契約は「従量電灯B」(60A以下)というもので、料金体系は以下のようになっている。
↑これに「燃料費調整額」と「再生可能エネルギー発電促進賦課金」が加わったものが請求される。

この「燃料費調整額」というのが曲者で、これは「燃料費調整単価(1klあたりの平均燃料価格)」によってプラスのときもあればマイナスのときもある。
新電力会社ではこの「燃料費調整額」の部分が大手電力会社の従量電灯契約より安かったため、トータルの料金は概ね安くなったわけだ。
我が家が契約しているENEOSでんきの場合、この「燃料費調整単価」の上限は東電と同じ66300円/klに設定されていて、仮に燃料調達非が高騰して66300円/klより高くなってしまった場合は66300円で算定される。つまり「天井」が設定されている。
これは東電の従量電灯Bもまったく同じで、66300円/klが上限となっている。
↑10電力会社の燃料調整費単価の変化。東電の場合、今年1月まではマイナスだった
我が家の過去の電気料金支払明細をチェックしたところ、ENEOSでんきは燃料調整費単価を東電と同じにしているため、今年の1月までは燃料調整費はマイナスを維持していた。
ENEOSでんきは、こういう作業を明解にできるようにWEB上にデータをしっかり残し、いつでも参照できるようにしているところがエライ。
また、東電の新料金コースはすでに燃料調整費上限を撤廃しているのに、ENEOSでんきはこの10月まで撤廃せずに持ちこたえていたのだから、相当健闘したともいえる。
しかし、ついに耐えきれず、11月1日から、燃料調整費上限額の66300円/klを撤廃すると通告してきたわけだ。
東電の従量電灯形式以外のコースでは、12月の燃料調整費は11.92円/kWhと発表されている(11月に比べて2.20円UP)。上限設定ありの場合(5.13円/kw)の倍以上だ。
これが真冬や真夏の消費電力が多い月にのしかかってきたらとてつもない金額になる。

↑昨年1月と今年1月の明細比較
↑これを見ると一目瞭然だ。昨年1月より今年1月のほうが消費電力が9kw少ないが、燃料調整費のマイナス額が10倍違うので、トータルでは逆に4500円くらい高くなっている。それでもまだ燃料調整費はマイナス値にとどまっている。

これが9月になるとこうなっていた↓

↑昨年9月と今年9月の明細比較
↑今年のほうが12kw少ないが、1年前と比べて燃料調整費がマイナス952円からプラス1831円へと2783円も上がっている。冷暖房をほとんど使わずに済んでいる9月でもこれだから、真冬にはどうなるか想像するだに怖ろしい。

↑我が家の過去1年ごとの消費量と料金↓の比較
↑使用量はあまり変わらないが、料金は確実に上がっている↓


我が家の場合、今年9月の燃料調整費が357kwで1831円だが、燃料調整費上限額の66300円/klがあるからその程度で済んでいるわけで、上限額がなければその倍くらいになっているはずだ。
円安や原油や天然ガスなど地下資源輸入価格の高騰は当分止まらないだろう。
つまりは、燃料調整費上限なしや、市場価格連動による電気料金では、電気料金の上昇に歯止めがかからない
特に市場価格連動の料金体系は、突然電気料金が10倍になるなどという事態も過去に起きているわけで、これから先は悲惨なことになるだろう。
はっきり書いてしまえば、新電力会社はすでに「終了~!」になってしまっていると言ってもいい。

燃料費調整額上限撤廃の悪夢から逃れる方法

さて、末期症状になっている日本で、少しでも電気料金高騰による資産喪失を減らすにはどうすればいいか。
市場価格連動型は論外だが、燃料調整費に上限を設けている、あるいは燃料調整費そのものがない契約形態に切り替えるしかない。
新電力会社の契約コースからはそういう形態が消えてしまった。現在生き残っているのは、従来の「従量電灯」契約(燃料費調整額の上限あり)か、東電の「アクアエナジー100」(燃料費調整費そのものがない)という契約コースくらいである。

「アクアエナジー100」は、「東京電力グループの一般水力発電所(揚水発電およびFIT電気を除く)で発電されたものとみなされる電気」が「お客さまがお使いになる電気の量を常時上回ることをもって、水力100%の電気とみなす」という契約形態らしい。
FIT電気というのは、再エネの優遇を受けて高額で買い取られている電気のこと。そういう不公平な電気ではない、従来型の水力発電からの電気だけでまかなうと「みなす」というわけだ。
もちろんこれはあくまでも計算の上でのことで、実際に水力発電からの電気が分離されて契約者のもとに届くわけではない。しかし「みなす」と言う以上、このコースの契約者による電力消費量は従来型水力発電の発電量より少なくなければいけない。つまりは、現在の水力発電による発電量を超える契約はしないということになるはずだ。
水力発電からの電気だけでまかなうと「みなす」わけだから、当然「燃料」を使っていないことになり、燃料調整費も存在しないことになる。その分、基本契約料が高く設定されている。

従量電灯Bか「アクアエナジー100」か?

東京電力管轄地域以外の電力会社では「アクアエナジー100」のような契約コースはないので、燃料調整費上限のある従量電灯形式に戻すしかない。
東電の「アクアエナジー100」と従量電灯Bでどちらが安くなるかの分岐点を現在の燃料調整費単価上限価格5.13円/kwで計算すると、
30A契約で使用電気量が300kwの場合:

従量電灯B:858+19.88×120+23.83×180+5.13×300=858円(基本料金)+6675円(使用量料金)+1539円(燃料調整費上限)=9072円

「アクアエナジー100」:1683円(基本料金)+23.83×300(使用量料金)=8832円

これに加わる再エネ賦課金は同額なので、概ね300kwを超えて電気を使っている家庭では、基本料金がおよそ倍であっても「アクアエナジー100」のほうが得であるということになる。
これが燃料費調整上限がなくて、例えば10円/kwだとすれば、300kwの燃料調整費は3000円になる。

ENEOSでんきが東電と同じ燃料調整費上限額(5.13円/kWh)を設定していた間は従量電灯BよりENEOSでんきのほうが安かったが、今月からはそうではなくなる。
これを避けるために、目下、新電力で契約している人たちの多くが従来の従量電灯Bに契約を戻しているが、なぜか東電では従量電灯方式への変更はWEBでは受け付けず、電話での申し込みのみらしい。少しでも受入数を減らしたいということなのだろうか。

……というわけで、現在のところ、新電力や10電力会社の新料金コースから乗り替えて燃料高騰の悪夢から少しでも逃れるには、従量電灯か東電の「アクアエナジー100」の二択となる。
「アクアエナジー100」はコースの設定趣旨からいって今後燃料調整費を導入することはないと思う。しかし、現在一律23.83円/kwの従量料金を値上げすることは十分に考えられる。そのへんが落とし穴だろうか。
将来、燃料費が昨年以前のレベルにまで下げ戻った場合も、従量電灯Bより割高になる可能性があるが、今の世界情勢を見れば、おそらくそんなに甘くはない。
というわけで、東電が「アクアエナジー100」の新規契約を打ち切るのは時間の問題だろう。
我が家では即対応したが、まだまだこの仕組みを理解できずにグズグズしている家庭が多いと思う。
気づかないうちにとんでもない電気料金が引き落とされているなんてことにならないよう、今すぐ真剣にチェックしたほうがいい。


最後に付け加えておきたいのは、こういう事態を招いた要因は何か、ということだ。
燃料が高騰しているから仕方がない……ではない。
燃料に限らず、輸入品の暴騰や極端な円安を招いたのは、盲目的な米国追従の対露制裁参加や、経済政策の失敗、包括原価方式や再エネ賦課金などの詐欺的な国内エネルギー政策の結果である。
新コロ騒ぎによる悪政で税金をどぶに捨てたことも響いている。
こういう危機を少しでも回避するためにうまく立ち回るのが政治の役割ではないのか。

この冬、ヨーロッパがどういうことになるか、しっかり見ておく必要がある。後追いする義理はさらさらないはずだ。

「マイルド・サバイバー」 (たくき よしみつ・著、MdN新書)

   
Amazonで購入で購入は⇒こちら
以下からもご購入できます(Click)
楽天ブックスで買う    セブンネットで買う(セブンイレブン各店などで受け取り)     Yahoo!ショッピングで買う    hontoで買う


用務員・杜用治さんのノート
カタカムナから量子論、宗教哲学、情報戦争まで、現代社会の謎と真相を楽しみながら考える、まったく新しいタイプの文章エンターテインメント  用務員・杜用治さんのノート』 Amazonで購入で買えます


           


Facebook   Twitter   LINE

米英は没落し、BRICs中心の世界になるというDeagel2025年予想の解説文を精読してみた2022/11/03 15:09

2025年の世界各国GDPランキング予想 by Deagel
これは一部の人たちの間ではだいぶ前から有名な話題なので、何を今さらと言われるかもしれないが……、

ディーガル(Deagel)という軍事や航空機関連の情報収集・分析をしているシンクタンクサイトがある。2003年からすでに20年近い歴史があり、それなりに評価されているようだ。
素性はよく分からないのだが、私は勝手に、若い中国系アメリカ人の軍事オタクとか、インテリ退役軍人のグループが運営しているのではないかなどと想像している。
このサイトが、2025年に世界各国がどのように変化しているかの予測というのを2014年から出していて、2020年8月に内容を更新した

各数字は左から人口、GDP(×百万USドル)、軍事費(×百万USドル)、USドルにおける購買力平価 (Power Purchase Parity)。上段が2025年の予測で、下段は2017年の実績。GDPの多い順に並べている
※USドル換算の購買力平価(PPP)=その国である価格で買える商品が米ドルならいくらで買えるかを示す交換レート
それ↑によれば2025年、アメリカは人口もGDPも日本より下位に落ちるらしい。人口にいたっては3億2000万人以上いたのが1億人を割り込むというのだから、ほとんどの人は「そんなバカな!」と笑い飛ばすに違いない。

↑見やすいように、人口とGDPの部分だけ切り取ってみた。アメリカは人口1億人を割り込み、GDPも87%減らしてブラジルより下位になっている。2019年にGDP世界5位だったドイツは22位で、この図の圏外にまで陥落している


↑これは2019年時点での実質GDPランキング。数字は左から人口(百万人)、実質GDP(PPP×人口 10億USドル)、公称GDP(10億USドル、軍事費(10億USドル)、USドルでの購買力平価(PPP)

アメリカが壊滅的な崩壊をする一方で、インド、ブラジル、インドネシア、メキシコ、パキスタンといった国々が人口もGDPも増やしている。
ヨーロッパは、フランスとイタリアがGDPトップ10に踏みとどまっている一方で、ドイツは22位でマレーシア、ナイジェリア、フィリピンよりも下位。英国にいたってはペルー(40位)やカザフスタン(43位)よりも下位の47位で、6500万人いた人口を5000万人減らし、1500万人に満たない小国に落ちぶれることになっている。

このトンデモな予想内容ゆえに、ネット上ではずいぶんと話題になっていた。

で、なぜこのような予想をするのかという理由について、サイトに掲載された解説(note)の全文を、改めてていねいに読んでみた。
Google翻訳だけでも十分に通じるのだが、以下、読みやすくするために一部意訳を交えて訳してみる。

There have been many questions about the countries forecast specially the one focusing on the United States of America (USA). They won't be answered one by one but below you can find some explanation, thoughts and reflections. We are going to keep this as short as possible.
特にアメリカ合衆国 (USA) に焦点を当てた国の予測について多くの質問がありました。 1つずつ回答することはできませんが、以下にいくつかの説明、考え、考察を極力簡単に示します。

The majority of the economic and demographic data used in the making of the forecasts is widely available by institutions such as the CIA, IMF, UN, USG, etc. You can see the most relevant data at every single country's page.
予測の作成に使用される経済および人口統計データの大部分は、CIA、IMF、国連、米国政府などの機関によって広く利用可能です。最も関連性の高いデータは、すべての国のページで確認できます。

There is a tiny part of data coming from a variety of shadow sources such as Internet gurus, unsigned reports and others. But all these sources are from the internet and are of public domain for at least a minority.
データの一部は、インターネットの専門家、署名のないレポートなど、さまざまな影の情報源(shadow sources)から得たものです。これらの情報源はすべてインターネットからのものであり、少なくとも少数派にとっては共通認識になっています。

For example, several years ago Dagong, the Chinese ratings agency, published a report analyzing the physical economy of the States comparing it with those of China, Germany and Japan.
The conclusion was that the US GDP was something between $5 to $10 trillion instead of $15 trillion as officially reported by the USG.
たとえば、数年前、中国の格付け機関である Dagong は、米国の実際の経済状況を分析し、中国、ドイツ、日本と比較したレポートを発表しました。その結果、米国の GDP は、米国政府によって公式に報告されている 15 兆ドルではなく、5 兆ドルから 10 兆ドルの間であると結論づけました。

We assume that the official data, especially economic, released by governments is fake, cooked or distorted in some degree.
私たちは、政府が発表した公式データ、特に経済データは、偽物であり、加工あるいはかなり歪曲されたものだと思っています。

Historically it is well known that the former Soviet Union was making up fake statistics years before its collapse. Western as well as other countries are making up their numbers today to conceal their real state of affairs.
歴史を振り返ってみても、旧ソ連は崩壊する前、何年もの間、偽の統計をでっち上げていたことはよく知られています。

We are sure that many people out there can find government statistics in their own countries that by their own personal experience are hard to believe or are so optimistic that may belong to a different country.
西側諸国を含む他の国々だって同じです。みなさん自国の政府が発表している公式統計は信頼できると思っていますが、それはあまりに楽観的です。あなたは自分が思っているのとは違う国にいるのかもしれません。

Despite the numeric data "quantity" there is a "quality" model which has not a direct translation into numeric data.
数値データはたくさんありますが、そうした数値データには直接変換されない「本質」というモデルがあります。

The 2014 strain of Ebola has a death rate of 50-60% but try to imagine what would happen if there is a pandemic of Ebola with hundreds of thousands or millions infected with the virus.
たとえば、2014年のエボラ出血熱の致死率は 50 ~ 60%(=数値データ)ですが、エボラ出血熱のパンデミックが発生し、何十万何百万もの感染者が出た場合はどうなるか想像してみてください(=「本質」モデル)。

So far the few cases of Ebola-infected people have "enjoyed" intensive healthcare with anti-viral and breathing assistance but above all with abundant human support by Physicians and nurses. In a pandemic scenario that kind of healthcare won't be available for the overwhelming number of infected leading to a dramatic increase of the death rate due to the lack of proper healthcare.
これまでのところエボラ感染者は少数だったので、抗ウイルス薬や呼吸補助による集中医療の恩恵を受けられましたし、何よりも医師や看護師によるこれでもかというほどの人的支援を受けることができました。しかし、パンデミックのシナリオでは、そのような医療は圧倒的な数の感染者に対して到底無理です。適切な医療が受けられず、死亡率は劇的に増加します。

The "quality" factor is that the death rate could increase to 80-90% in a pandemic scenario from the stated 50-60% rate. The figure itself is not important what is relevant is the fact that the scenario can evolve beyond the initial conditions from a 50% death toll to more than 90%. By the way, no pandemic or nuclear war is included in the forecast.
この場合の「本質」的要因は、パンデミックのシナリオでは、死亡率が50~60%から80~90%に増加する可能性があるということです。数字自体は重要ではありません。重要な問題は、シナリオが初期条件を超えれば、50% の死亡者数から 90% 以上に発展する可能性があるという事実です。
ちなみに、本予測にはパンデミックや核戦争は含まれていません

The key element to understand the process that the USA will enter in the upcoming decade is migration.
米国が次の 10 年に入るプロセスを理解するための重要な要素は「移民」です。

In the past, specially in the 20th century, the key factor that allowed the USA to rise to its colossus status was immigration with the benefits of a demographic expansion supporting the credit expansion and the brain drain from the rest of the world benefiting the States.
過去において、特に 20 世紀において、米国がその巨大な地位を確立することを可能にした主な要因は、人口増加による信用拡大と、世界の他の各地からの移民による頭脳流出が米国にもたらした利益です。

The collapse of the Western financial system will wipe out the standard of living of its population while ending ponzi schemes such as the stock exchange and the pension funds.
しかし、西側の金融システムの崩壊によって株式取引や年金基金などのネズミ講的な投資詐欺は終わりを告げ、国民の生活水準は完全に破壊されます。

The population will be hit so badly by a full array of bubbles and ponzi schemes that the migration engine will start to work in reverse accelerating itself due to ripple effects thus leading to the demise of the States.
今後は金融バブルと詐欺的投資が見事に絡み合い、移民の動機が逆方向に働くため、米国の人口は劇的に減少するでしょう。結果、米国は崩壊します。

This unseen situation for the States will develop itself in a cascade pattern with unprecedented and devastating effects for the economy.
米国にとってのこの目に見えない状況は、雪崩をうつように進み、経済に前例のない壊滅的な影響をもたらします。

Jobs offshoring will surely end with many American Corporations relocating overseas thus becoming foreign Corporations!!!! We see a significant part of the American population migrating to Latin America and Asia while migration to Europe - suffering a similar illness - won't be relevant.
多くの米国企業が海外に移転し、米国への仕事の発注はなくなります。その結果、米国企業は外国企業になってしまうのです!!! 人口の大多数は中南米やアジアに移動します。ヨーロッパは米国と同じ病を患っているので移住先にはなりません。

Nevertheless the death toll will be horrible. Take into account that the Soviet Union's population was poorer than the Americans nowadays or even then. The ex-Soviets suffered during the following struggle in the 1990s with a significant death toll and the loss of national pride.
しかし、移住できる人はまだいいのです。死者は怖ろしい数になるでしょう。旧ソビエト連邦の人口は、現在の、あるいは当時のアメリカの人口より少なかったことを思いだしてください。旧ソ連は、1990 年代に続いた地獄の苦しみの中で、膨大な人口と国としての誇りを失いました。

Might we say "Twice the pride, double the fall"? Nope. The American standard of living is one of the highest, far more than double of the Soviets while having added a services economy that will be gone along with the financial system. When pensioners see their retirement disappear in front of their eyes and there are no servicing jobs you can imagine what is going to happen next.
「プライドを倍増すれば失うものも倍になる」とでも言えばいいのでしょうか? いえいえ、現在、米国の生活水準は世界最高のレベルにあり、旧ソ連の2倍をはるかに超えています。しかしそれは「サービス経済」(実質的な製造・生産を伴わず、人的サービスによる経済)の賜物であり、今後、金融システムとともに失われます。年金受給者は老後の年金暮らしが目の前で消え、人的サービスという仕事そのものが目の前で消えていくのを経験します。さて、その後は何が起こるでしょうか。容易に想像できますよね。

At least younger people can migrate. Never in human history were so many elders among the population. In past centuries people were lucky to get to their 30s or 40s. The American downfall is set to be far worse than the Soviet Union's one. A confluence of crisis with a devastating result.
それでも、若い世代の人たちは移住できるかもしれません。しかし、現代は高齢社会です。人類史上、人口の中にこれほど多くの高齢者がいたことはありませんでした。過去何世紀にもわたって、人々は 30 代または 40 代になることができて幸運でした。米国の没落・滅亡は、旧ソ連のそれよりはるかに悲惨なものになるでしょう。現在の米国の危機は壊滅的な結果に至るのです。

The Demographic crisis in the former Soviet Union countries has extended for over two decades, if we accept that it ended early in this decade (2010s). The demographic crisis will hit the World in the near future and is projected to last between three and eight decades more or less depending on technological breakthrough and environmental issues.
旧ソ連諸国の人口危機は20年以上にわたって続きました。この 10 年間 (2010年代) の早い段階で終わっているとすれば、の話ですが。
人口激減の危機は近い将来に世界中を襲い、技術の進歩や環境問題が多少影響するとしても、30 年から 80 年程度続くと予測されています。

The aftermath is more likely a frozen picture with the population numbers staying the same for a very, very long period of time.
こうした人口動態の余波はその後も長期間続き、結果的には世界人口はほぼ同じ数を維持する可能性が高いでしょう。

The countries forecast population numbers do reflect birth/deaths but also migratory movements. Many countries are going to increase their gross population due to immigration while their native population may shrink.
各国の人口予測は、出生数/死亡数だけでなく、移住者の動態に影響されます。多くの国で、移民によって総人口が増加する一方で、元々の自国民人口は減少するでしょう。

Over the past two thousand years we have witnessed the Western civilization built around the Mediterranean Sea shifting to Northern Europe and then by the mid 20th century shifting to an Atlantic axis to finally get centered into the States in the past 30 years.
過去2000年にわたる歴史を紐解けば、地中海周辺に構築された西洋文明が北ヨーロッパに波及し、次にそれが20 世紀半ばまでに大西洋側に伸びて、過去 30 年間で最終的にアメリカに集中しました。

The next move will see the civilization being centered in Asia with Russia and China on top. Historically a change in the economic paradigm has resulted in a death toll that is rarely highlighted by mainstream historians.
次の動きは、文明がアジアに集中し、ロシアと中国がその頂点に立つことです。歴史的に見て、経済パラダイムの変化がもたらす死者数は、著名な歴史家たちでさえ予測できないほどの数に上りました。

When the transition from rural areas to large cities happened in Europe many people unable to accept the new paradigm killed themselves. They killed themselves by a psychological factor. This is not mainstream but it is true. A new crisis joins old, well known patterns with new ones.
ヨーロッパで地方の農村地帯から大都市への人口移動が起きたとき、新しい生活への変化を受け入れることができなかった多くの人々が自滅しました。彼らは変化に精神がついていけずに自滅したのです。これが歴史の本流というわけではありませんが、実際に起きたことです。要するに、新たな危機といっても、古くから知られている危機の繰り返しなのです。

Sorry to disappoint many of you with our forecast. It is getting worse and worse every year since the beginning of the pre-crisis in 2007.
私たちの予想で多くの皆様を失望させてしまい申し訳ありません。2007 年の危機の前触れ開始以来、状況は毎年ますます悪化しています。

It is already said that this website is non-profit, built on spare time and we provide our information and services AS IS without further explanations and/or guarantees.
この Web サイトは非営利であり、本業以外の空き時間に構築されており、私たちが提供する情報やサービスはありのままのものですが、詳細な説明や保証はされません。
We are not linked to any government in any way, shape or form. We are not a death or satanic cult or arms dealers as some BS is floating around the internet on this topic. Take into account that the forecast is nothing more than a model whether flawed or correct. It is not God's word or a magic device that allows to foresee the future.
Sunday, October 26th, 2014
しかし、私たちは、いかなる形においても、いかなる政府とも関係がありません。ネット上ではこのテーマに関して、私たちを悪魔的カルト組織だの武器商人だなどという戯言も一部乱れ飛んでいるようですが、決してそのようなものではありません。
欠陥があろうが正しかろうが、予測は予測にすぎないということをご了承ください。ここに示したことは、神の言葉でも、未来を予知できる魔法の装置でもないのですから。
2014年10月26日 日曜日

英米は没落し、BRICs中心の世界になっていく

……予測の数値は極端だが、この解説に示している考え方は概ね間違ってはいないように思える。
実際、現在の状況を見る限り、米国とNATO諸国の狂ったような自殺行為は、閾値を超えた時点で一気に世界を激変させる可能性が高い。
「文明がアジアに集中し、ロシアと中国がその頂点に立つ」という予測も、実際その通りに進んでいるように見える。
しかし、ロシアも中国も「世界制服」をしようというよりも、米国中心の詐欺的世界経済にほとほと嫌気がさしていて、自分たちの生存権をかけて、多極化世界を作ろうとしているように思える。
プーチンも習近平も、スターリンや毛沢東よりはるかに頭がよく、したたかなことは確かだ。
現在、核兵器を使うような常軌を逸した行動に出るかもしれない最も危険な国は米国だろう。(その場合は自国からは発射せず、ヨーロッパのどこかから発射するだろう)
アメリカの政府中枢が劣化していることは間違いないが、その末期症状の国に完全服従している日本が生き残れるのか?
日本の政府および野党も含めた政治家たちが、劣化したアメリカ政府よりはるかにどうしようもないことは疑いがない。ほんの少しの望みがあるとすれば、良心を捨てきれないまともな官僚が、面従腹背ののらりくらり戦法でアメリカを懐柔しつつ、BRICS諸国と裏でこっそり密約を結ぶなどして、うまく生き延びる道を探ることくらいだろうか。
2025年の日本がGDP世界4位にとどまっているというディーガルの予想が当たるとしたら、そうした奇跡的な結果でしかありえないと思うが、今の日本の状況を見ていると、いくらなんでも甘いのではないかと悲観してしまう。

Deagel予想は、moneyというものの本質は何なのか?という本質的な問題を突きつけている。
金(きん)や銀などの稀少金属が換算尺度だった時代が終わって、数字が印刷された紙きれになり、今は紙という物質でさえない電子データ上の数字に過ぎなくなっている。スマホのアプリで銀行口座に100万円入っていると表示される人は「100万円持っているとみなす」ということだ。
この詐欺的手法が通用しなくなり、資源や生産能力という「実質」がそのまま反映される社会に戻ったとき、米国一国支配が消えるという話は何の不思議もない。
国力の指標は人口とそれを支える資源と生産能力であるという至極あたりまえの考え方に立てば、人口は多くても資源が乏しい日本が新しい世界経済社会の中でGDP4位を保てるという根拠はなんなのだろう。

ともあれ、2025年……3年後の世界はどうなっているのか。いや、もう2年とちょっとだ。あっという間にやってくる2025年の世界を、見届けられるのかなあ。

「マイルド・サバイバー」 (たくき よしみつ・著、MdN新書)

   
Amazonで購入で購入は⇒こちら
以下からもご購入できます(Click)
楽天ブックスで買う    セブンネットで買う(セブンイレブン各店などで受け取り)     Yahoo!ショッピングで買う    hontoで買う


用務員・杜用治さんのノート
カタカムナから量子論、宗教哲学、情報戦争まで、現代社会の謎と真相を楽しみながら考える、まったく新しいタイプの文章エンターテインメント  用務員・杜用治さんのノート』 Amazonで購入で買えます


           


Facebook   Twitter   LINE

Diegelの2025年世界予測をさらに分析してみる2022/11/04 15:59

Deagelの2025年世界予想が、見ればみるほど興味深いので、昨日に引き続き想像を膨らませてみたい。
これはもう、一種のシミュレーションゲームというか、想像の世界、ゲーム感覚での話なので、これから書くことの内容にはまったく責任は持たないということを最初に断っておきたい。(私個人の日記=備忘録なんだから、そこまで断らなくてもいいんだろうけどね)

壊滅的に没落する英・独、生き残る仏・伊を分けるものは何?

Deagelが分析した2017年時点での各国の国力と、それが2025年にはどう変化するかという一覧表を再掲する。
2017年時点での各国のGDPランキング
↑2017年時点での各国の現状。左が人口、右がGDP(×百万USドル)

2025年時点での各国のGDPランキング予想

↑2025年にどうなっているかというDeagelの予想(上段の数字)
下段の数字が2017年時点のもの。左が人口、右がGDP(×百万USドル)

多くの人はアメリカが壊滅的に落ちぶれる(人口3億2000万人⇒9900万人、GDP19兆3600億ドル⇒2兆1151億ドル)という数字を話題にするが、さらに興味を引かれるのは、ヨーロッパをはじめとする親米陣営諸国の明暗がはっきり分かれすぎていることだ。

壊滅的な負け組
  • 米国:GDP・19兆3600億ドル(1位)⇒2兆4451億ドル(6位)、人口・3億2662万人⇒9955万人
  • ドイツ:GDP・3兆6500億ドル(4位)⇒6250億ドル(22位)、人口・8059万人⇒2813万人
  • 英国:GDP・2兆5600億ドル(6位)⇒1975億ドル(47位)、人口・6565万人⇒1452万人
かなりの負け組
  • フランス:GDP・2兆5700億ドル(5位)⇒1兆780億ドル(10位)、人口・6710万人⇒3911万人
  • オーストラリア:GDP・1兆3900億ドル(13位)⇒4204億ドル(29位)、人口・2323万人⇒1520万人
  • スペイン:GDP・1兆3100億ドル(14位)⇒5334億ドル(26位)、人口・4896億人⇒2776億人
  • スイス:GDP・6806億ドル(19位)⇒2174億ドル(44位)、人口・824万人⇒534万人
  • スウェーデン:GDP・5119億ドル(23位)⇒2369億ドル(42位)、人口・996万人⇒719万人
  • ノルウェー:GDP・3921億ドル(30位)⇒1736億ドル(53位)、人口・532万人⇒383万人
  • デンマーク:GDP・3241億ドル(36位)⇒1418億ドル(57位)、人口・560万人⇒377万人
  • ニュージーランド:GDP・2008億ドル(52位)⇒726億ドル(77位)、人口・451万人⇒329万人
そこそこ負け組
  • 日本:GDP・4兆8800億ドル(3位)⇒3兆503億ドル(4位)、人口・1億2645万人⇒1億305万人
  • イタリア:GDP・1兆9200億ドル(9位)⇒1兆3106億ドル(9位)、人口・6214万人⇒4376万人
  • カナダ:GDP・1兆6400億ドル(10位)⇒1兆518億ドル(11位)、人口・3562万人⇒2632万人
  • 韓国:GDP・1兆5300億ドル(11位)⇒8929億ドル(12位)、人口・5118万人⇒3709万人
  • 台湾:GDP・5715億ドル(22位)⇒4534億ドル(28位)、人口・2351万人⇒1854万人
安泰組
  • オランダ:GDP・8245億ドル(18位)⇒8582億ドル(13位)、人口・1708万人⇒1681万人
  • フィンランド:GDP・2515億ドル(43位)⇒2737億ドル(39位)、人口・552万人⇒527万人

西欧諸国の中ではドイツと英国は国家消滅に近いような大打撃を受けることになっている。どちらも工業国ということになっているが、資源は乏しく、今回の対露制裁ではNATO諸国の中では最も前のめりになっている感がある。新コロ茶番劇に対しても、当初ロックダウンやワクチンパスポートなどに舵を切ったときの豹変ぶり(どこが民主主義国家やねんと呆れるほどの独裁・暴走)が際立っていた。
フランスもそれに近いが、英独のような壊滅的なダメージを受けないのは、農業国としての基盤がある上に、自由を愛する国民性からだろうか。

オーストラリア、ニュージーランド、カナダの英国連邦国家はどこも穀物生産などの基盤がある分、本家の英国ほどには壊滅しないが、衰退は避けられない。これらの国は異様なほど政府がロックダウンやワクチンパスポート(非接種者への圧力)を強行した(今も?)国である。
Deagel予測は2014年に作られ、ここに示した改定版も2020年6月版なのだが、その時点でそうした要素も先読みして入れていたのだろうか? そうとは思えないのだが、気味の悪い一致ぶりだ。

スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧4国の中では、フィンランドだけがGDPを増やしている。人口減少もわずか5%で、30%前後減らしている他の3国よりずっと軽度だ。これも、工業生産に片寄らず、地道に一次産業に根ざした国作りをしているからだろうか。

それにしても日本の没落がこの程度で済むという予測はよく分からない。真面目で穏やかな国民性がクッションのように働くという読みなのだろうか? そうなればいいとは思うが、現状を見る限り、そうした国民性が簡単に利用され、米国と心中するというか、殉死するのが目に見えている。
この危機を救えるとすれば、メディア人と官僚のなかの良心と勇気を持った人たちが踏ん張ることだと思うが、みんな自己保身でガチガチなんだよなあ。

あ~、気が滅入るのでこのへんにしておこう。

「マイルド・サバイバー」 (たくき よしみつ・著、MdN新書)

   
Amazonで購入で購入は⇒こちら
以下からもご購入できます(Click)
楽天ブックスで買う    セブンネットで買う(セブンイレブン各店などで受け取り)     Yahoo!ショッピングで買う    hontoで買う


用務員・杜用治さんのノート
カタカムナから量子論、宗教哲学、情報戦争まで、現代社会の謎と真相を楽しみながら考える、まったく新しいタイプの文章エンターテインメント  用務員・杜用治さんのノート』 Amazonで購入で買えます


           


Facebook   Twitter   LINE

私が降圧剤をやめた理由(わけ)2022/11/10 12:24

ここ数年、体力の衰えだけでなく、気力減退が著しい。身体がいうことを聞かないだけでなく、短時間であっても何かをしようという気持ちが湧いてこない。あれをしなくては、こうすればいい……ということは分かっているし、脳ではそうしようと思うのだが、脳が身体に命令を下すまでにいたらない。
こんな状態でダラダラ生きていても面白くないと、ずっと思っていたのだが、先日、ふと気がついた。
この気力減退は降圧剤のせいではないのか、と。

例によって、ここから先は私の個人的備忘録であり、これが正しいとか、こうしましょうといった主張ではない。
自分の責任と判断で実験中、というような話であることを、まずはお断りしておく。

降圧剤を飲むようになってから気力減退が始まった?

医者から降圧剤を処方されたのは、親父を日光に連れてきてからのことだ。
親父はそれまでは横浜市の特養に入っていたのだが、他に移ってほしいと言われ、我が家からすぐに様子を見に行ける小さな介護施設に入居させることになった。
特養のときは施設が契約している医師が定期的に検診してくれていたが、今度は自分で主治医を捜さなくてはならなくなった。
そのとき治療に通っていた歯科医院の受付の女性にいうと、院長が優しくて待ち時間もあまりないという内科クリニックを教えてくれた。
そこに定期的に連れていくということになり、それじゃあついでに私も、長い間検診などまったくしていないので……となった。
血液検査などはまったくと言っていいほど問題なかったが、血圧だけ高めですね、ということだった。
高めといっても、上が130前後で下は80台。もともと低血圧で朝が苦手だったし、肩こりがひどく、手足が冷える体質だったから、血圧が高いといわれたことが意外だった。それまであまり血圧を測ったこともなかったし。

しばらくはそのままだったのだが、何回目かで上が138とか出たとき、院長に「どうします? 130超えたら普通は血圧を下げる薬を飲むものよ」 と言われた。「それはちょっとまだ……」と渋っていたのだが、何度目かの診察で「いちばん軽いのを試してみたら」ということになった。処方されたのはアムロジピン2.5mg。
古くからあるカルシウム拮抗薬というやつで、多くの医師はこの薬から処方するようだ。

飲み始めたが、ときどき上が130台というのはあまり変わらなかった。
そのうちに倍容量の5mgの錠剤になった。

親父が亡くなり、しばらくは自分だけがそのクリニックに行って薬を処方されていたが、助手さんが行っているもっと近い内科医院が薬をバンバン処方するし待ち時間もあまりないから楽だというので、そちらに乗り替えた。
花粉症が……とか、肩こりが……とか言うと、すぐに薬を処方してくれる。確かに「楽」だ。
降圧剤も、当初は引き続きアムロジピン5mgが処方されていたのだが、医院で測ると140台が出ることもあった。家で測ると130台後半くらいが多いのだが、2台ある血圧計のうちもう1台では10以上高い数値が出るのでいい加減なものだ。

で、しばらくすると院長が「もっと効く薬に代えてみましょう」と言ってきて、アンジオテンシンII受容体拮抗薬(通称ARB)の1つであるカンデサルタンシレキセチル8mgとアムロジピン2.5mgの配合薬を処方された。
しかしこれは服用後すぐに身体に合わないと感じた。目眩や動悸がして気分が悪くなるのだ。
数日試したが、これは絶対にヤバい薬だと直感して、院長に直訴し、アムロジピンのみに戻してもらった。

しかし、その数か月後、「どうでしょう。せっかくお金出しているんですから、もっといい薬に代えてみませんか」とまた言われ、今度はARBの1つバルサルタン80mgとアムロジピン5mgの配合薬を処方された。
前回ほどの副作用は感じなかったし、血圧も下がったので、その後はずっとこれを飲み続けていたのだが、その頃からやはり気力の減退が一気に進んだように思う。
夏になると自然と血圧も下がるので、それに合わせて、1錠を噛みちぎって半分や3分の1くらいにして減量したりしていたが、冷静に考えてみると、どうも血圧が140を超えたようなときのほうが身体の調子がいい。

もしかして、私はずっと操られていたのではないか?

気づくのが遅すぎたかもしれないが、改めていろいろ調べてみることにした。
今までも、養老孟司氏の話などで、血圧の薬など飲むものではないという主張をする医師や医学者の声には何度か接してきた。
病気の多くは「医原病」(医療が原因で病気になる)だという論も複数読んできた。
それでも「上が130を超えれば高血圧」という刷り込みは簡単には消えなかった。
しかし、この2年3年で、医療界と製薬会社の癒着ぶりや非道ぶりを思い知らされているので、ワクチン詐欺のずっと前から、我々は薬漬けにされ、健康を損なってきたのではないかという思いが強くなった。
以下、最近調べてみて新たに学習したことをまとめてみる。

カルシウム拮抗薬とARBの配合薬とは?

まずは、今の自分の健康状態と処方されている薬のことを再確認してみる。
  • 現在、一般的に処方される降圧剤の主流は、従来からあるカルシウム拮抗薬とARB
  • カルシウム拮抗薬とARBを混ぜた配合薬というのも急速に処方数が増えていて、今自分が処方されているのもこのタイプ(バルサルタン80mg+アムロジピン5mg)
  • この薬の注意すべき副作用として記されているものは、血管浮腫、浮腫、顔面腫脹、口唇腫脹、咽頭腫脹、舌腫脹、劇症肝炎、肝炎、肝機能障害、黄疸など
  • 患者の属性に応じた注意事項としては、禁止:妊婦・産婦、原則禁止:授乳婦、慎重投与:高齢者(65歳以上)、注意:高齢者。高血圧治療の第一選択薬として用いないこと
妊婦や授乳婦には投与禁止、高齢者には慎重投与とされている薬なのだ。60代後半の私の血圧が140前後になることがあるというだけで処方するようなものだろうか?


ディオバン事件

現在私に処方されている配合薬のARBであるバルサルタンは、1989年に合成された。その後、2000年に日本国内で認可され、ノバルティス社から「ディオバン(Diovan)」の商品名で市販されている。
このノバルティスという会社は、スイスに本拠地を置く国際的な製薬・バイオテクノロジー企業。その日本法人であるノバルティスファーマ社の社員が統計解析者となり、京都府立医科大学・東京慈恵会医科大学・滋賀医科大学・千葉大学・名古屋大学が関わった日本での臨床研究における論文に不正があったとして、2018年にすべての論文が撤回されるという事件が起きた。これがいわゆる「ディオバン事件」と呼ばれているものだ。

事件についてはWikiなどにいろいろ解説が出ている。Wikiの「ディオバン事件」の項からごく一部を抜粋してみる。
2014年6月11日までに、東京地方検察庁は、ノバルティス元社員の男 (63) を、薬事法の誇大広告違反に抵触するとして逮捕した[時事通信 2014/6/14]。2017年3月16日、東京地裁は元社員に対し、「症例の水増しなど意図的な改竄があった」「同社から研究者側に多額の寄付金が提供されたことや、被告がさまざまな改竄を重ねて薬の有用性を示す論文発表に大きく関与した」と認めた上で「論文を作成して学術雑誌に掲載してもらった行為に、医薬品の購入意欲を喚起させる性質があるとは言い難い」とし、薬事法違反を無罪とする判決をした[日本経済新聞 2017/3/16]。37回に及ぶ公判の中では、「自発的に虚偽の報告をした」などと自ら改ざんを認める医師の存在に加え、検察側が指摘した改竄以外にも、カルテとデータが異なる例が複数存在していることが明らかにされた。2018年11月19日、東京高裁は検察側の控訴を棄却した[ミクスOnline 2018/11/20]。また、2021年6月28日、最高裁第1小法廷(山口厚裁判長)は検察側の上告を棄却した。これにより、元社員の無罪は確定した。

この事件はディオバンの販売が日本国内で認可された2000年の後に起きているので、目的は他の降圧剤より優れていると医療業界にPRすることだった。
ノバルティス社は、今回の臨床研究を始めた2002年以降、実施校である京都府立医科大学など5大学に対して総額11億円余りの奨学寄付金を提供しており、中でも府立医大は最多の3億8170万円に上った。
そうしたところ、今回の臨床研究の結果をまとめた府立医大や慈恵医大の論文では、ディオバンは他の降圧剤よりも脳卒中や狭心症を予防する効果があるとされた。そこでノバルティス社は、ディオバンが同業他社の降圧剤よりも優れている根拠としてこれらの論文の結果を用い、雑誌やパンフレットなどで広告宣伝を行った
3月16日、東京地裁は、元社員とノバルティス社に無罪判決を言い渡した。それも、元社員のデータ改ざんへの関与を認定した上でのものだった。
すなわち、旧薬事法の誇大広告罪について、そもそも医薬品の購入意欲を高めるような行為を規制しようとしたものにほかならず、医師向けの学術雑誌への論文掲載は、一般読者の購入意欲を呼び起こすような「広告」には当たらないと判断した。
誇大広告罪は広告主が広告料を負担して掲載するような雑誌やパンフレットを使った一般の広告を前提としているもので、掲載料を必要とせず、第三者による事前審査を経て掲載される学術論文の投稿については、その規制の対象外だ、というわけだ。
しかもこの判断は、たとえノバルティス社側が販売促進の際にそうした論文を使おうと意図しており、臨床研究に関与した医師らに寄付金が提供され、元社員がデータ改ざんに関与していたとしても、何ら変わりがないとした。
今回の判決は、製薬会社に規制の「抜け道」を与えたに等しい。(略)
翻ってみると、問題点の本質である「医療と製薬業界との癒着」にメスを入れられなかった時点で、検察の捜査は失敗だったと言える。
(以上、意外な無罪判決で検察に衝撃 ディオバン事件の経過と今後 前田恒彦元特捜部主任検事 2017/3/21 より)

法の抜け道を利用して不正をしても罰せられないという証明のようになってしまったこの事件。関係者が全員無罪にされてしまった時点で、現在の大規模ワクチン詐欺の土壌がしっかり固まっていたのだろう。

ディオバン事件~アンジェス社~新コロワクチン開発の闇

私が医師から処方され、今服用している降圧剤に含まれるバルサルタン(単独商品名ディオバン)が起こした臨床研究不正事件は、なんと国内での新コロワクチン開発という話にもつながっていた。
札幌市で訪問診療、内科、老年内科のクリニックを運営している関根徹院長のブログなどでそのことを知り、さらに調べていくと、医療業界のとんでもない実態が浮かび上がってきた。
それらを時系列でまとめてみた。

  • 1999年12月、大阪大学の森下竜一医学部助教授(当時)が「メドジーン」というバイオベンチャー企業を創業。遺伝子医薬品の研究開発を掲げて、大阪大学をはじめ、タカラバイオ、AGCなどそうそうたる大手企業が参画した。同社はその後、2000年6月に「メドジーン バイオサイエンス」に、2001年10月に「アンジェス エムジー」に、2004年3月に「アンジェス MG」に、2017年7月に「アンジェス株式会社」に商号変更した
  • 2000年、高血圧治療薬としてバルサルタンが日本国内で認可され、ノバルティス社がディオバン(Diovan)の商品名で市販開始
  • ディオバンが発売された後、高血圧学会の理事でもあった森下竜一氏は、医療雑誌等でノバルティス社の広告に登場したり、公演を行ってディオバンを宣伝した
  • 森下氏の研究室は2009年から2013年の間だけで2700万円の寄付をノバルティス社から受けとっている
  • ディオバン事件が明るみになった後の2013年4月、高血圧学会は第三者委員会を立ち上げたが、なぜかその委員に森下竜一氏も名を連ねていた
  • 委員会の第1回会合直後にも森下氏はノバルティス社から1000万円の奨学寄付金を研究室宛に受けとり、その後も300万円を受け取った
  • 森下氏は第三者委員会では一貫して「ノバルティス社の臨床研究に不正はない」と擁護した
  • 2003年、第1次小泉改造内閣時代の知的財産戦略本部本部員に就任。以後2007年まで担当。
  • 2004年6月、アンジェスMGが開発中の遺伝子治療薬を人体に投与する臨床試験を実施した教授ら5人が事前に同社の未公開株を取得していたことが判明。新聞各社が報道。同社はその後上場し、取得株の価値は現在の株価で計数億円分に上った

大阪大病院(大阪府吹田市)で遺伝子治療薬の臨床試験をした教授らが、同薬の商品化を目指す阪大発ベンチャー企業から未公開株を取得していた問題で、教授らが株の保有を被験者に説明せず、学内の審査委員会にも報告していなかったことが12日、分かった。世界医師会が定める倫理指針は、医学研究に携わる研究者に対し、研究に関連する企業との利害関係を審査委や被験者に説明するよう求めている。臨床試験の信頼性が揺らぐだけでなく、医師としての倫理性も問われそうだ。
臨床試験は製薬ベンチャー「アンジェスMG」(同府豊中市)が製品化を目指す遺伝子治療薬の安全性などを調べる目的。98年、阪大教授(60)を総括責任者として学内の「遺伝子治療臨床研究審査委員会」に申請。同委員会の審査を経て国が承認し、01年6月~02年11月の間、阪大の研究として行われた。
(毎日新聞 2004年6月12日)
  • この薬は足の血管などが詰まる末梢血管疾患の治療薬「肝細胞増殖因子(HGF)」というもので、特許は森下竜一氏が所有
  • 2012年2月、アンジェス社は創業者であり、同社取締役(当時)である森下竜一氏に対してHGF特許料として7500万円を支払った後に契約の無効を理由に返還を請求。これを貸倒引当金繰入額として特別損失に計上すると発表したが、最終的には返還請求を取り消し、研究開発費としてこれを計上するに至った
  • 2013年1月23日、第二次安倍内閣の内閣府「規制改革会議」委員に就任。同年3月18日、健康医療戦略本部戦略参与に就任。同年4月17日、大阪府市統合本部医療戦略会議参与に就任
  • 2013年の情報開示により、森下氏は年間講演回数が100回以上で、各製薬会社から合計2500万円以上を得ていることが判明
  • 2016年6月28日、大阪府2025年日本万博基本構想委員、2016年9月9日、内閣府規制改革推進会議委員を歴任
  • 2019年9月、アンジェス社は「国内初の遺伝子治療薬」という触れ込みでHGF遺伝子治療用製品・コラテジェンを発売開始
  • 2020年3月、バイオベンチャー企業のアンジェスが大阪大学と共同で、日本では承認されたことがない「DNAワクチン」を使って国内で初めて新型コロナウイルスのワクチンの開発を進めると発表。大阪府の吉村知事、大阪市の松井市長がすぐさま協定を結び「オール大阪」でのワクチン開発をアピール
  • 同年4月、吉村大阪府知事は「絵空事ではなく、7月に治験を開始して、9月に実用化へ」と発言
  • 同年5月、日本医療研究開発機構(AMED)はアンジェスに20億円の開発助成金を決定
  • 同年6月、大阪市立大病院で初めてヒトで安全性と効果を確認する臨床試験を始めたと発表。その後、大阪大学医学部附属病院でも治験を開始すると発表。吉村知事は「国の認可を得るのは、2021年の春から秋にかけてになります」と発言
  • 同年8月、厚労省の「ワクチン生産体制等緊急整備事業」によりアンジェスは約94億円の助成金を得た。ちなみに他の企業では、塩野義製薬 13億900万円、KMバイオロジクス 10億6100万円、IDファーマ 1億2400万円で、アンジェスの94億円は企業規模や実績からしても異様な数字
  • 2021年3月、吉村大阪府知事、ワクチンの開発遅れについて「さまざまな課題、安全性や治験の中で、手続きに時間がかかっているのであろうと。予定通りにいかない難しい問題にチャレンジしていると思う部分もあろうかとおもいます」と発言
  • 2011年11月、アンジェス社、500人に対し治験をおこなったところ、安全性は確かめられたが十分な有効性が確認できなかったと発表
  • 2022年9月、アンジェス社、臨床試験中の新型コロナワクチンの開発中止を発表(NHK 2022/9/7

……いやもう、書いているだけでクラクラしてくる。
ディオバン事件、アンジェス社、同社を創業した森下竜一氏、国内初のDNAワクチン開発……これらを結びつける記事はあちこちにある。しかし、そのことを分かりやすく伝えるメディアはほぼない。
大手メディアは華々しく「国産ワクチンに期待!」などとぶち上げていたが、業界内では誰も期待していないどころか、「ああ、またか」とウンザリしていたようだ。
アンジェス社が創業した1999年12月から2019年12月までの20年間の最終赤字額は430億円。銀行借り入れはできないので、第一三共、田辺三菱製薬、大日本住友製薬、アステラス製薬、米バイカルインクなどのパートナー企業が支援し続けて倒産を免れてきた(デイリー新潮 コロナワクチンのアンジェス創業「阪大教授」、逮捕状の出た「NMB元メンバー夫」との関係 2020/7/10)。

森下氏は現在、大阪市の2025年大阪・関西万博関係特別顧問にも就任している

高齢者の正常血圧は年齢+90?

今飲んでいる降圧剤の成分がこんなトンデモな歴史を持っていたと知っただけでも飲む気が失せるのだが、そもそも私は「高血圧症」という病気を患った病人なのだろうか?

高血圧と診断される基準はここ数十年でどんどん下げられているという。
「現在の高血圧の基準値は異常に低く設定されています。私が学んでいた1969年ごろは、上が『年齢プラス90』以内ならば正常とされていた。たとえば50歳なら140、60歳なら150という具合。ところが高血圧の基準値は2000年以降、どんどん下がっています」(松本光正医師、本当は恐ろしい降圧剤がもたらす副作用 医師が血圧の薬を飲ませる「背景」 PRESIDENT 2016年5月16日号

かつてのように「年齢+90」が基準値だとすれば、67歳の私の場合、上が157が基準値ということになる。130を超えているから降圧剤を服用しましょうという話がおかしいのではないか。
そもそも、親父の主治医になってもらうために内科クリニックを訪れるまで、私自身は別段健康上の問題は抱えていなかったし、血圧のことなど気にしていなかった。それが医師から「130超えたら普通は飲むレベルよ」と諭されて服用を始めてからのほうが、ずっと体調が悪いと感じている。歳のせいと思っていたが、薬のせいだったのかもしれない。

医薬品にはメリットとデメリットがある。服用するのはメリットがデメリットを上回ると判断されるからだが、私の場合、降圧剤を服用するメリットがデメリットを上回っていないのではないか?

新コロワクチンの世界的大犯罪を知っている今、医療や製薬会社への信頼が根底から崩れてしまっている。
ここはしっかり判断しないと健康寿命を縮めてしまうのではないか?

降圧剤で長生きしても楽しくない

医師の中にも、降圧剤はのむ必要がないと言い切る人は少なくない。また、介護現場で働いている人たちや施設担当の訪問診療医師なども「高齢者施設では血圧の高い人ほど元気で長生きしている」と証言する。
結論から言うと、降圧剤を飲むメリットは、長生きできる
デメリットは、健康的に生きられない
 ということです。
関西カイロプラクティック院長 鹿島佑介氏のブログより)


本当にその薬が必要なのかどうか、医者の言うことは間違いないはずだと思って、何も考えないで飲むのだけはやめた方が良いです。
結局ほとんどの「薬」は、ただ症状を消しているだけであって、根本的には治していません。
血圧が高い→降圧薬を飲む→血圧が下がる
これはただ薬でごまかしているだけであって、「高血圧が治った」ということにはなりません。
これを「対症療法」といいます。
これじゃいつまでたってもゴールが見えず、死ぬまで薬を飲むということになります。
これが「血圧の薬は一生飲み続ける」といわれるゆえんですね。
一生病院のお客様です。
薬を飲む前に、食事・栄養や生活習慣を見直したりして、「なぜ血圧が高くなるのか」を考えなければなりません。
実は、食事・栄養、生活習慣を見直さなくても、無駄に血圧の薬を飲んでいる人も多いのですがね…。
たった1錠の血圧の薬でも、それによってその人の体に必要な血圧以下にまで下げてしまうと、
脳血流の低下→認知機能低下、めまい、活気の低下、うつ傾向、脳梗塞リスク上昇
腎血流の低下→腎機能低下
もちろん他の内臓も本来の力を発揮できない
などの弊害が起きる可能性があります。
「減薬により認知機能が劇的に向上した例」おおきな木ホームクリニック 関根徹院長のブログ 2021/4/9より)

高血圧なんて、生活習慣・運動はもちろんのこと、マグネシウムなどのミネラルや、ナイアシン(ビタミンB3)で動脈硬化を予防・改善することなどである程度コントロールできます。
自分の患者さんではビタミンD3を十分摂取したら、降圧薬が必要なくなったという方が複数います。
高齢の患者さんをみていると、血圧を下げることばかりがいいとは思いません。
逆に降圧薬を減量・中止すると、みんな元気になります。
原因不明と言われて長年悩んでいた「めまい」が改善します。
そして降圧薬をやめても思ったほど血圧があがらない人が多いです。
逆に、飲んでいたときよりも低くなる人もいます。
(これは、降圧薬によって強引に血圧が下げられ、体が危険を感じてがんばって血圧を上げていたのでしょう)
自分の患者さんでは降圧薬を減量・中止して、今のところ心筋梗塞や大きな脳梗塞が起きたなど問題になったことはありません。
もちろん、無駄な降圧は脳血流低下を引き起こし、認知症にも関係してきます。
医者の立場として、ガイドラインどおりに治療していれば、頭を使わなくてもいいし、何か問題があっても責任を追及されません。
ガイドラインどおりの治療をしていて、たとえ患者さんが亡くなってしまったとしても、医者は裁判で負けることはありません。
けれど、これが本当に患者さんのためになっているのでしょうか?
「人口の半数以上が病人??」 関根徹院長のブログ 2018/7/24 より)

高齢者が血圧の薬を飲めば、血圧が下がって血の巡りが悪くなるのであり、体全体の元気さが失せてしまい、かえって様々な疾患を拾うことになるのである。うち一番の問題が、年寄りはただでさえ脳血流が悪くなるのであるからして、血圧の薬なんぞ飲めば“ボケ街道まっしぐら”への道を突き進むしかなくなるのだ。今日の日本は、高度文明社会の便益をたっぷり享受できて実に有難いことではあるが、それがために、皆、長寿となり、そのあまりの長寿が災いして痴呆症が多発する。痛しかゆしである。
(三宅薬品店主のブログ「薬屋のおやじのボヤキ」より)
この店主は、日本脂質栄養学会が編纂している「日本人は絶滅危惧民族 ─誤った脂質栄養が拍車─」という書籍にある資料などをもとに、以下のように解説している。

日本高血圧学会は、原因=高血圧 ⇒ 結果=動脈硬化→脳卒中 ……心筋梗塞や腎臓病などの病気を招く
と主張するが、これは本末転倒であり、
原因=動脈硬化 ⇒ 結果=高血圧 ……年を食っても十分な血流を保ち、健康維持
……と考えるのが筋ではないか。



現在、新コロワクチン廃止論客の先頭に立っている一人でもある長尾和宏医師は、ここまで極端なことは言っておらず、かなり慎重な意見だ。
血圧は加齢に伴って徐々に高くなっていく。生物学的にもそれは自然なことだ。しかし40歳代で血圧160なら、たとえ無症状でも立派な病気である。なぜなら後で重大な脳や心臓の血管合併症で困ったことが起きる確率が高いからだ。
これは私の経験知でしかないが、仕事がバリバリできる人の多くは、血圧が少し高めである。社長さん、政治家、芸能人……テンションが高いことと高血圧は決して無関係ではない。仕事の絶頂期というのは、少し高い血圧が下支えをしているという一面もあるのではないだろうか。しかし高齢者に限らず、降圧剤で血圧を下げることで、意欲低下や転倒しやすいなどのマイナス面も出てくる。
(以上『薬のやめどき』ブックマン社 より)


もちろん、多くの医師や医療業界のメジャーな意見は「降圧剤を安易にやめてはいけない」という方向でまとまっている。
降圧剤を処方されるということは、薬で対処する必要があるレベルの高血圧であるということです。「認知症になりたくないから、血圧を下げる薬は飲まない」という考え方は危険です。
(略)
血圧が高いということは、それだけポンプとしての心臓ががんばって働き続けているということですから、心臓に負担がかかり続けることで、狭心症や心不全などに発展する可能性があります。また、高い圧力が血管壁にかかっているわけですから、血管がとつぜん破裂して、脳内出血やくも膜下出血が生じる危険性があります。さらに、高い圧力で押され続けると血管壁がダメージを受け、それを修復する過程で「動脈硬化」が起こり、心筋梗塞や脳梗塞に発展します。血管の障害は、体の他の部分にも多大なる影響を与え、腎不全などを引き起こすこともあります。
こうした致命的な合併症を引き起こさないためには、血圧が高めであると判明した時点で、適切な対応をして、血圧を正常範囲に保つよう努めることが大切です。
(略)
降圧剤を使うことで致命的な合併症を防ぐことは、大きなメリットがあると言えます。特に、高血圧が続き、それが脳内出血や脳梗塞を引き起こしてしまうと、脳の神経細胞が傷害され、脳血管性認知症になることがあります。若齢のうちは、「認知症なんてまだ関係ない」と思う人も多いかもしれませんが、血圧が高い人は、将来自分が認知症を含めた様々な合併症で苦しむことがないように薬を毎日飲み、血圧を正常範囲にコントロールし続けることをお勧めします。
(All About 「降圧剤で認知症になる」は本当か?血圧を下げる薬の副作用の真偽 より 阿部和穂博士・薬学)

阿部氏は上記のコラムで
薬で血圧を下げるとしても、血圧が少し高めのレベルで保たれるくらいに、薬の種類や用量を選ぶのが適切です。具体的には、80歳以上では、血圧が130/65 mmHgを下回らないようにするのが良いとされています。
すでに、認知症を発症している患者さんの場合も同じです。すでに神経細胞がダメージを受けていますので、血圧を下げる必要があったとしても、脳の血流が保たれる程度にとどめるのが適切です。

とも書いているが、自分の適性血圧がどのくらいなのかを見極めるのは相当難しいだろうと思わされる。
一つ言えることは、降圧剤を処方する医師の多くは、目の前の「患者」がどんな生活習慣、性格であるかなどを知らないまま、ただ単に血圧計が示す数値を見て降圧剤を処方しているであろうということだ。

最後は自分の感覚を信じるしかない?

新コロ騒動が始まってからのここ3年は、毎日ネットで関連情報を集めて、その真偽を自分で見極める努力をしてきた。
テレビや新聞が嘘情報や忖度報道を垂れ流すのは、原発爆発後の経験で嫌と言うほど知っている。同じことがまた繰り返されている。
しかも、今度はもっとひどい。なにせ、全国民の命を脅かすことをしているのだから。

長尾医師の『薬のやめどき』は今から6年前の2016年12月に出版されている。新コロ騒動よりだいぶ前だ。また、この本は主に高齢者の終末医療などに焦点をあてていて、抗認知症薬などへの記述が多い。
新コロワクチンの正体を知った今は、降圧剤を含めて医薬品全般に対する認識が若干なりとも変わっているかもしれない。
同書の最初にある降圧剤の項の最後にはこう書かれている。
かなり前の話だが、QOL/PRO研究会が降圧剤について大切な報告をしていた。(略)
降圧剤により意欲や元気がなくなる、ED傾向になる、浮腫むなど降圧剤の副作用は意外に多いという内容であった。しかし、そうした薬に関するネガティブな情報はメジャーになることはほとんどない。ちなみに降圧剤の潜在的な市場規模は1兆円。
真面目な患者さんが、毎日、何十年も、死ぬまでコツコツと薬を飲み続けることで、この1兆円市場が成り立っているわけである。


多くの資料や意見を読み、自分の体調の変化とも照らし合わせてみた結果、私は今、降圧剤の服用をやめている。
血圧は140前後に上がったが、気力が少しずつ戻ってきている感触はある。
同時に、薬に頼らない分、今までより少しだけ散歩の距離を伸ばそうと意識している。

自分の死に方は分からない。
ただ、無気力な10年を過ごして死ぬより、最後まで何かを作り続ける5年のほうが幸せだと思っている。


「マイルド・サバイバー」 (たくき よしみつ・著、MdN新書)

   
Amazonで購入で購入は⇒こちら
以下からもご購入できます(Click)
楽天ブックスで買う    セブンネットで買う(セブンイレブン各店などで受け取り)     Yahoo!ショッピングで買う    hontoで買う


用務員・杜用治さんのノート
カタカムナから量子論、宗教哲学、情報戦争まで、現代社会の謎と真相を楽しみながら考える、まったく新しいタイプの文章エンターテインメント  用務員・杜用治さんのノート』 Amazonで購入で買えます


           


Facebook   Twitter   LINE

報じない国・ニッポン2022/11/16 21:09

インドの報道メディア Wionが、Gravitasというニュース番組で、すでに1年半も前の2021年2月25日に、こんなすっぱ抜きをしている
11月8日、国会の厚生労働委員会で立民の川田龍平議員が厚労省に質問した。
川田:ファイザー社の新型コロナワクチンの副反応について、ようやく厚労省も調査をするということになってきましたけれども、この新型コロナワクチンについては米国政府が来年から政府購入を終了すると発表したことによって、ファイザー社が発表した「商業化」後の米国での価格が1回分あたり110ドルから130ドル(現在の円レートだと約16500円~19500円)とする計画を発表しました。米国価格は最大4倍の価格差という引き上げになるということですが、日本での購入について、4倍もの値上げに応じることになるんでしょうか? ファイザー社との契約というのは一体どうなっているんでしょうか?

佐原康之・厚労省健康局長:はい、あの~、え~と、これまでファイザー社とはあの~、ワクチンの契約を行ってきたところでおりますけれども、あの、え~、その価格も含めましてですね、これは秘密保持契約がございまして、あの~、申しわけありませんが、あの~、え~ここであの~、申し上げることはなかなか難しいと考えております。


莫大な税金を使って購入した米国企業製の注射薬(あれは正確には「ワクチン」と呼べるものではない、という学者の意見があるので)について、契約内容は国会でも明かせないと厚労省が言っている。
これは今に始まったことではない。

ファイザー社が各国政府と結んだ秘密契約とはどんなものなのか?
これについては、インドの報道メディア Wionが、Gravitasというニュース番組で、すでに1年半も前の2021年2月25日に、こんなすっぱ抜きをしている。

↑この日本語訳の全文が⇒ここなどで読めるが、要約するとこうなる↓
ファイザー社は中南米9カ国(チリ、コロンビア、コスタリカ、ドミニカ共和国、エクアドル、メキシコ、パナマ、ペルー、ウルグアイ)とワクチン取引をしてるが、アルゼンチンとブラジルは契約を結ばなかった。
それには理由がある。
アルゼンチンの場合
アルゼンチンのフェルナンデス大統領は、2020年7月にアルゼンチンでファイザーのCEOと会談を行った。
ファイザーは、アルゼンチン国内でファイザーに対して、民事訴訟を起こされファイザーが敗訴した場合、その賠償金をファイザーではなくアルゼンチン政府が支払うという契約条項を要求した。
とんでもない内容だったが、アルゼンチン議会は「非常時には非常時の措置が必要」ということで、2020年10月に新しい法律を可決した。しかしファイザーは、その法律では「ファイザーが契約時以降に過ちを犯した場合には、少なくとも過失の代償を支払う必要がある」という条件に不満を示し、拒否した。
そこでアルゼンチンは、過失の定義を、ワクチンの配布と配送だけを過失の対象とすると限定したが、ファイザーはそれでもまだ不満で、その提案を拒否した。
アルゼンチンがそこまでは応じられないと拒否すると、ファイザーはアルゼンチンに「インターナショナル保険」に加入するよう要求した。
アルゼンチンは、その条件を呑んだ。

2020年12月、ファイザーはさらに、アルゼンチンが銀行準備金、軍事基地、大使館の建物を担保に入れることを要求してきた。
さすがにアルゼンチン政府はこれを拒否した。

実は、ファイザー社のワクチンを接種して副作用が出た場合、ファイザー社が訴えられて敗訴しても、補償はファイザー社ではなく、政府が行うという契約条件はすでに常態化している。
米国では、公共準備緊急事態準備法という法律で、ファイザーやモデルナのような企業に完全な免責を与えている。
しかしこれは、何か意図しない問題が起こった場合(想定外の副作用が見つかったなど)のみで、会社に過失があった場合には適用されない。
ファイザーは、これに満足せず、更に有利な条件を求め、インターナショナル訴訟保険に加え、国家資産の担保まで要求するようになってきたわけだ。
ブラジルの場合
ファイザー社はブラジルに対してはさらに一歩踏み込み、補償基金を作って、その資金を外国の銀行口座に預けるよう要求した。
2021年1月23日、ブラジル保健省はファイザーの契約前の条項を抜粋した声明を出した。
そこで明らかにされたファイザーの5つの要求は次の通り。
  1. ブラジルはファイザー社のために海外資産の主権を放棄すること
  2. ファイザー社にブラジル国内法規制を適用しないこと
  3. ブラジルは、納品の遅れを考慮すること
  4. ファイザー社に納期遅れのペナルティを与えないこと
  5. いかなる副作用が発生した場合でも、ファイザー社は民事責任を一切免除されること

ブラジルはこれらを受け入れず、ファイザー社との契約は不成立となった。

ファイザーワクチンは各国の税金で作られる?
ファイザーのパートナー企業であるビオンテック社は、ドイツ政府から4億4500万ドル(約660億円)の資金提供を受けている。
アメリカ政府は、2020年7月に事前注文分として早くもファイザーに20億ドル(2.9兆円)を支払った。
ファイザーは100の国や組織と交渉しており、今年(2021年)のワクチン販売で150億ドル(22兆円)稼ぐことを視野に入れている。


日本政府がファイザー社と結んだ秘密契約の内容も、当然このようなものなのだろう。国会でも明らかにできないわけだ。

ファイザーをめぐる訴訟は2000年以降だけでも70を超えている。
親会社: ファイザー
所有権の構造: 上場
本社: ニューヨーク
主要産業: 製薬
特定産業: 製薬
2000年以降の制裁金: $10,193,896,333
記録件数: 75

主な違反 上位5件      制裁金総額
安全関連の違反行為    $5,637,014,255 15件
医療関連の違反行為    $3,373,675,000 10件
政府契約関連の違反行為 $1,109,688,435 19件
競争に関する違反行為   $63,466,568 6件 
環境関連の違反       $4,571,885 19件

主な違反の種類 上位5件              制裁金総額
医薬品または医療機器の安全性に関する違反  $5,636,840,000 9件
適応外または未承認の医療製品の販売促進   $3,373,675,000 10件
虚偽請求法関連                    $1,109,688,435 19件
米国海外腐敗行為防止法              $60,216,568 3件
環境違反                        $4,571,885 19件
Violation Tracker より)

モデルナにいたっては、今回の新コロワクチンが市場に出された初めての医薬品である。
そもそも、
コロナワクチンは短期間で開発され、開発国でも治験が済んでいません (2021年8月6日現在)。どのコロナワクチンもFDA (アメリカ食品医薬品局) の承認を受けておらず「緊急使用」が認められているだけです (開発国ですら治験が終了していないにも関わらず、日本ではすでにファイザー社、モデルナ社、アストラゼネカ社のコロナワクチンは「特例」承認されています)。
コロナワクチンが危険な理由 荒川央博士 (分子生物学、免疫学)

最近の情報源

これは「報道されない」ことのごくごく一部の例だ。
テレビだけではなく、ネットのニュースサイトもどんどんひどくなっている。例えば、最近のYahoo!ニュースのトップ記事がこれ↓


もはや、情報は個人レベルの発信の中から探り取っていくしかない。
今、毎日チェックしているのは↓このへん。


もちろんあらゆる情報や意見は自分の頭で再処理し、その真偽や妥当性を判断していく作業を怠るわけにはいかない。
100%信頼できる情報などありえない。
しかし、現在は、大きなメディアほど信頼できないという悲しい現実がある。
2020年までは、日本のメディアが理不尽な報道規制をしていることは分かっていたが、嘘八百のニュースを平気で垂れ流す厚顔無恥ぶり、犯罪の意識のなさに、正直なところ、恐怖や怒りを通り越して、仮想空間に放り込まれているような感覚を覚える。

しかし、そんな風に感じる人はごく一部で(おそらく5%もいない)、大多数の人は今なお2020年以前まで抱いていた人間社会のイメージを更新できていない。
それがまたものすごい非現実感を作り出しているのだが、分かろうとしない人はとことんどうしようもなくなるまで変わらないのだということも学んだ。
できることといったら、どうやって自分の自然免疫と「正気」を保つか、という個人的な戦いしかないのだよね。


重曹とかいろいろ
ビタミンD3サプリ
免疫系を正常に保つのに効果があると複数の医師が薦めているビタミンD3。
Amazonで購入で2830円。8円/粒 だったものが円安で高騰中(2022/10/18時点では3499円。10円/粒)  ⇒こちら


マグネシウムサプリ

「マイルド・サバイバー」 (たくき よしみつ・著、MdN新書)

   
Amazonで購入で購入は⇒こちら
以下からもご購入できます(Click)
楽天ブックスで買う    セブンネットで買う(セブンイレブン各店などで受け取り)     Yahoo!ショッピングで買う    hontoで買う


用務員・杜用治さんのノート
カタカムナから量子論、宗教哲学、情報戦争まで、現代社会の謎と真相を楽しみながら考える、まったく新しいタイプの文章エンターテインメント  用務員・杜用治さんのノート』 Amazonで購入で買えます


           


Facebook   Twitter   LINE

タヌパック書店
小説、狛犬本、ドキュメンタリー……「タヌパックブックス」は⇒こちらから


「タヌパックブックス」はAmazonで購入でも買えます
森水学園第三分校 コロナで巣ごもりの今こそ、大人も子供も「森水学園」で楽しもう

『介護施設は「人」で選べ』

親を安心して預けられる施設とは? ご案内ページは⇒こちら

『3.11後を生きるきみたちへ 福島からのメッセージ』

『3.11後を生きるきみたちへ 福島からのメッセージ』

(2012/04/20発売 岩波ジュニア新書)…… 3.11後1年を経て、経験したこと、新たに分かったこと、そして至った結論
今すぐご注文できます 
アマゾンコムで注文で買う

立ち読み版は⇒こちら

新・狛犬学
「狛犬本」の決定版!