新コロワクチン関連動画メモ 22/11/302022/11/30 11:45

備忘録として……















すでに3年が経過し、全世界から膨大な報告が上がってきているのに、4回目、5回目という人たちがいる。どう考えても理解できない。
中村医師の発言に出てくる「霊感商法」というのがいちばん当たっているのかもしれない。

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狂った社会を生き抜くために2022/11/27 12:13

NHK名物? まさかの勝利の後のお通夜風景

あるカフェの自然体ホスピタリティ

最近、地元の小さなカフェにたまに遊びに行く。
ジャズトランペッターのマスターがひとりで始めた手作りの店だが、今はバンド仲間だった女性が手伝っていて、その2人がスタッフ総勢。
音楽好きの高齢者が常連になり、すぐにセッションが始まるし、楽器初心者が経験者に手ほどきを受けるために通ってきたりしている。
この店は、私にとっては音楽を楽しむというよりも、今は「人と楽しく会話する」ことができる唯一のお店という点でとてもありがたい。
ここ数年、特に新コロインフォデミックが始まってからは、外食することもなくなったし、スーパーで買い物するのもいちいちマスクのこととか考えるとストレスを感じる。そんな日々の中で、この店は、なんのストレスも感じることなくいられるというだけで貴重なのだ。
家に帰ってきてからも、なんだか少し元気が出て、身体も軽くなったような気がする。
最初は気づかなかったのだが、客も店側の人間も誰一人マスクをしていないときがある。
3年前にはあたりまえのことなのに、そんなことがすごく特別なことになってしまっているのだなあ。国民服と「もんぺ」の社会が再現されてしまっている。

さらによく観察していると、お店の人はお客さんが店の中でマスクを外さなければ自分たちもマスクをして、客のだれもマスクをしていなければ自分たちもそっと外す……という暗黙の行動をしているようだ。それも、いちいち客側に意識させないようにさりげなく。
そういうところが素晴らしいな、と思う。
つまり、どっち方向にもムキにならないのだ。
大人がマスクをするのは自由だ。したければすればいいわけで、それをいちいち論争の火種にしていたら、ただでさえ鬱陶しく閉塞感に満ちた日常生活がさらに耐えがたいものになってしまう。
世界から取り残された今の日本において、このお店の柔軟な姿勢というか自然体のホスピタリティは、店と客の関係という点におけるマイルドサバイバー的な1つの解だと思う。

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Amazonで購入でポチした4.7kg入り重曹2袋が到着。
何にでも使える万能選手。キロ単位で買うと安い。
ネットでは重曹とクエン酸をまぜた水が新コロワクチン後遺症の軽減に効くとか、癌細胞の増殖を抑えるとか、いろいろかまびすしい。
その真偽のほどはよく分からないとしても、取りすぎたりしなければ身体に害があるものではないので、変な薬に手を出すよりずっといいだろう。私自身はそこまでの必要に迫られている感じはないので、まだ試してないけれど。
かみさんは食器洗いや洗濯にだいぶ前から使っていて、もう手放せないと言っている。
重曹とクエン酸を水に混ぜたらそれはただのソーダ水だわね。それで癌が治療できるなら、そんなにいいことはないだろうけれど、医薬品メーカーは困ってしまうね。知らんけど。

兆単位の税金を使って人々に臨床試験が済んでいないmRNAワクチンなる薬剤を打ち、その後遺症が騒がれて、解毒には重曹水が効くなんていう話が溢れている現代社会。

そういえば、先日UPした「報じない国・ニッポン」にTwitterで最初に♡マークをつけてくれたのは川田龍平議員だった↓。ちょっと驚いた。


薬の怖さも恩恵も身を持って知っている川田議員。立憲民主党の中では貴重な存在だ。でも、立民も上層部はな~んにも分かってないのか、無意識に逃げているのか、あるいはすでに取り込まれているのか、まったく政権を取れる器ではない。
米国の二大政党制というのも、歴史を見ればどちらも戦争屋、株屋の道具になっているような仕組みだし、「民主主義」なんてものは、最初から存在していないか、詐欺のお題目なのだろうな。

ただ、ほんの少しずつではあるけれど、まともな方向に舵取りしようとする政治家も出てきているのかもしれない。
↓これなどは朗報。トンデモ国になってしまったカナダにも、まともなことを訴える州知事が登場したようだ。




Danielle Smith was sworn in as Alberta’s new premier on Tuesday and in her first news conference, said that vaccine mandates are an "unacceptable" form of discrimination.
"They have been the most discriminated against group that I've ever witnessed in my lifetime," Smith said. "I find that unacceptable - we are not going to create a segregated society," she added.

「ワクチンの強要は受け入れがたい差別形態です。これらは私が生涯見てきた中で最もひどい差別であり、受け入れることはできません。私たちは分断社会を作ってはなりません」


↑子供のマスク問題についても孤軍奮闘の様子

Danielle Smith──彼女は教育委員会委員やコラムニスト、ラジオキャスターなどの経歴を経ているという。
最近は、まともなことを言う人も、巧妙な心理戦の中で仕掛けられた当て馬だったり操り人形だったりすることもあるので、信用できる人物なのかどうかは、言動の他に「顔」をよく見て判断するようにしている。(お、偉そうに……)

Wikiより

日本でも、国政がここまでひどい状況で、簡単には立て直せなくなってしまった以上、地方行政の場でまともなリーダーが登場することを期待したほうがまだ望みがあるのだろうか。
民間レベル、個人レベルでは少しずつ動いている。主要メディアが絶対に伝えようとしないメッセージを、有志たちが諦めることなく、なんとか伝えようと努力している。



「私たちは新コロのデタラメな情報阻止における戦いにおいて、偽情報ばらまき屋と呼ばれながらも勝利しつつあります。しかし、この戦争はまだまだ終わっていません。一緒に戦いを続けると宣言してくれる人はいますか?」

↑こうした声を上げている医師たちは、これで金をもらうわけでもなく、儲かるわけでもない
むしろ、医療業界の中で潰されたり、場合によっては命を狙われかねない危険を承知で訴えている。
一方、打て打てと言い続ける医師たちは、それによって莫大な利益を得ている。新コロ騒ぎを巡る利権は兆単位の巨額。濡れ手に粟のような金を得た体験は簡単に捨てられないだろう。
新型コロナ患者の受け入れのため、病床を確保した病院に交付金を支払う事業について、会計検査院が調べたところ、32病院に対して約55億円が過大に支払われていた。対象外の病床や区分が不適切な病床が計上されて申請され、自治体の審査もすり抜けていた。検査院は過大額について返還を求めたという。
コロナ病床の補助金55億円が過大 病院側「頂けるうちに…」2022/11/7 朝日新聞

これまで講じていた接種費用(2,070円)への時間外・休日加算相当分の上乗せ、時間外・休日のワクチン接種会場への医療従事者派遣に対する財政的支援に加え、今般、診療所ごとの接種回数の底上げと接種を実施する医療機関数の増加の両面からの取り組みにより、接種回数の増加を図るため、新型コロナウイルス感染症緊急包括支援交付金を活用し、個別接種促進のための新たな財政支援を行う。
厚労省「ワクチン接種に係る新たな支援策について」

どちらの医師を信用するか、ということ。




とにかく、少しずつでも世界が正常化しますように……!!

いつも通りの正月を迎えられる国と地獄の冬を迎える国

金曜日はいきつけの地元のスーパーが「シルバーデー」と称して65歳以上の客の買い物を5%引きしてくれる。実質、消費税分が半額になるわけで、買い物は金曜日……?
レジのところに「シルバー割引きで」と意志表示するための紙が吊されているのだが、それを取ろうとしたらレジの男性が「(いちいち取らなくても)だいじょうぶですよ」と言ってきた。
容姿を見ただけで高齢者だと分かるというのも、面倒くさくなくていいような、現実を突きつけられるようでガックリくるような……。

入口に正月用品がズラッと並んだドラッグストア。まだ11月だよぉ~
灯油をいつもより多めに買い置きしておく。どのタイミングで値上がりしていくか分からないのでね。

ネコ車はノーパンクタイヤの深底タイプに限る。重い灯油タンクもこうやって運べる

灯油は店頭販売で109円/㍑(税込)だった。
ついに100円超えか~。少し前のレギュラーガソリン並みじゃないか。
あらためて調べてみたら……、

こんな感じだった

これも国が一旦買い支えしているからこの程度で済んでいるわけで、いつまでこんなことが続けられるのか。
ヨーロッパはそろそろ大規模な暴動とか起きて、この冬は大変なことになるんじゃないかしら。特にドイツ、イギリスは、このまま政府が狂気の自爆路線を突き進めば、爆弾が降らなくてもじわじわと死者が増えていくだろう。

マイナンバーカードをめぐる小さな話題

マイナンバーカードによって個人の医療記録や預金口座などすべてを一元化して監視、管理できる社会を作ろうとしている、という話もたくさん飛び交っている。
我が家では情報が抜き取られていることについてはとっくに諦めている。
マイナカードなしではネットでの確定申告ができないだけでなく、原稿料やら出演料を振り込んでくる出版社や放送局がマイナンバーカード情報の提出を求めてくる。当然、その情報は国に自動的に入っているわけで、すでにガッチリと握られてしまっている。もちろん、我が家のような貧乏世帯なんかどうでもいいことだろうけれどね。

出版社や放送局、番組制作会社などからの「マイナンバーカード情報の提出をお願いします」という書面は何年も前からすでに何通も受け取っている。仕方なく応じているが、最近、どうにも理解できない企業(某放送局)からきた。
その放送局の番組出演は10年以上前にあったきりで、もちろん振込も10年以上前に済んでいるので、なんだろうと訝ったまま放っておいた。
そうしたら、今日、その放送局から速達の封書が届いた。
マイナンバーカード情報の提出を早くしろという督促状かと思ったら違った↓


……なんでしょね、これは。
カード情報を扱う企業やら役所やら銀行やらがこんな調子だったら、制度がどうのという以前に、この国のシステムセキュリティのレベル(特に人為的な部分)が危ういよね。

そんなこんなでも、ちゃんとご飯食べて、お風呂も入れる生活が今のところはなんとか保てているだけでも幸せだと思おう。

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報じない国・ニッポン2022/11/16 21:09

インドの報道メディア Wionが、Gravitasというニュース番組で、すでに1年半も前の2021年2月25日に、こんなすっぱ抜きをしている
11月8日、国会の厚生労働委員会で立民の川田龍平議員が厚労省に質問した。
川田:ファイザー社の新型コロナワクチンの副反応について、ようやく厚労省も調査をするということになってきましたけれども、この新型コロナワクチンについては米国政府が来年から政府購入を終了すると発表したことによって、ファイザー社が発表した「商業化」後の米国での価格が1回分あたり110ドルから130ドル(現在の円レートだと約16500円~19500円)とする計画を発表しました。米国価格は最大4倍の価格差という引き上げになるということですが、日本での購入について、4倍もの値上げに応じることになるんでしょうか? ファイザー社との契約というのは一体どうなっているんでしょうか?

佐原康之・厚労省健康局長:はい、あの~、え~と、これまでファイザー社とはあの~、ワクチンの契約を行ってきたところでおりますけれども、あの、え~、その価格も含めましてですね、これは秘密保持契約がございまして、あの~、申しわけありませんが、あの~、え~ここであの~、申し上げることはなかなか難しいと考えております。


莫大な税金を使って購入した米国企業製の注射薬(あれは正確には「ワクチン」と呼べるものではない、という学者の意見があるので)について、契約内容は国会でも明かせないと厚労省が言っている。
これは今に始まったことではない。

ファイザー社が各国政府と結んだ秘密契約とはどんなものなのか?
これについては、インドの報道メディア Wionが、Gravitasというニュース番組で、すでに1年半も前の2021年2月25日に、こんなすっぱ抜きをしている。

↑この日本語訳の全文が⇒ここなどで読めるが、要約するとこうなる↓
ファイザー社は中南米9カ国(チリ、コロンビア、コスタリカ、ドミニカ共和国、エクアドル、メキシコ、パナマ、ペルー、ウルグアイ)とワクチン取引をしてるが、アルゼンチンとブラジルは契約を結ばなかった。
それには理由がある。
アルゼンチンの場合
アルゼンチンのフェルナンデス大統領は、2020年7月にアルゼンチンでファイザーのCEOと会談を行った。
ファイザーは、アルゼンチン国内でファイザーに対して、民事訴訟を起こされファイザーが敗訴した場合、その賠償金をファイザーではなくアルゼンチン政府が支払うという契約条項を要求した。
とんでもない内容だったが、アルゼンチン議会は「非常時には非常時の措置が必要」ということで、2020年10月に新しい法律を可決した。しかしファイザーは、その法律では「ファイザーが契約時以降に過ちを犯した場合には、少なくとも過失の代償を支払う必要がある」という条件に不満を示し、拒否した。
そこでアルゼンチンは、過失の定義を、ワクチンの配布と配送だけを過失の対象とすると限定したが、ファイザーはそれでもまだ不満で、その提案を拒否した。
アルゼンチンがそこまでは応じられないと拒否すると、ファイザーはアルゼンチンに「インターナショナル保険」に加入するよう要求した。
アルゼンチンは、その条件を呑んだ。

2020年12月、ファイザーはさらに、アルゼンチンが銀行準備金、軍事基地、大使館の建物を担保に入れることを要求してきた。
さすがにアルゼンチン政府はこれを拒否した。

実は、ファイザー社のワクチンを接種して副作用が出た場合、ファイザー社が訴えられて敗訴しても、補償はファイザー社ではなく、政府が行うという契約条件はすでに常態化している。
米国では、公共準備緊急事態準備法という法律で、ファイザーやモデルナのような企業に完全な免責を与えている。
しかしこれは、何か意図しない問題が起こった場合(想定外の副作用が見つかったなど)のみで、会社に過失があった場合には適用されない。
ファイザーは、これに満足せず、更に有利な条件を求め、インターナショナル訴訟保険に加え、国家資産の担保まで要求するようになってきたわけだ。
ブラジルの場合
ファイザー社はブラジルに対してはさらに一歩踏み込み、補償基金を作って、その資金を外国の銀行口座に預けるよう要求した。
2021年1月23日、ブラジル保健省はファイザーの契約前の条項を抜粋した声明を出した。
そこで明らかにされたファイザーの5つの要求は次の通り。
  1. ブラジルはファイザー社のために海外資産の主権を放棄すること
  2. ファイザー社にブラジル国内法規制を適用しないこと
  3. ブラジルは、納品の遅れを考慮すること
  4. ファイザー社に納期遅れのペナルティを与えないこと
  5. いかなる副作用が発生した場合でも、ファイザー社は民事責任を一切免除されること

ブラジルはこれらを受け入れず、ファイザー社との契約は不成立となった。

ファイザーワクチンは各国の税金で作られる?
ファイザーのパートナー企業であるビオンテック社は、ドイツ政府から4億4500万ドル(約660億円)の資金提供を受けている。
アメリカ政府は、2020年7月に事前注文分として早くもファイザーに20億ドル(2.9兆円)を支払った。
ファイザーは100の国や組織と交渉しており、今年(2021年)のワクチン販売で150億ドル(22兆円)稼ぐことを視野に入れている。


日本政府がファイザー社と結んだ秘密契約の内容も、当然このようなものなのだろう。国会でも明らかにできないわけだ。

ファイザーをめぐる訴訟は2000年以降だけでも70を超えている。
親会社: ファイザー
所有権の構造: 上場
本社: ニューヨーク
主要産業: 製薬
特定産業: 製薬
2000年以降の制裁金: $10,193,896,333
記録件数: 75

主な違反 上位5件      制裁金総額
安全関連の違反行為    $5,637,014,255 15件
医療関連の違反行為    $3,373,675,000 10件
政府契約関連の違反行為 $1,109,688,435 19件
競争に関する違反行為   $63,466,568 6件 
環境関連の違反       $4,571,885 19件

主な違反の種類 上位5件              制裁金総額
医薬品または医療機器の安全性に関する違反  $5,636,840,000 9件
適応外または未承認の医療製品の販売促進   $3,373,675,000 10件
虚偽請求法関連                    $1,109,688,435 19件
米国海外腐敗行為防止法              $60,216,568 3件
環境違反                        $4,571,885 19件
Violation Tracker より)

モデルナにいたっては、今回の新コロワクチンが市場に出された初めての医薬品である。
そもそも、
コロナワクチンは短期間で開発され、開発国でも治験が済んでいません (2021年8月6日現在)。どのコロナワクチンもFDA (アメリカ食品医薬品局) の承認を受けておらず「緊急使用」が認められているだけです (開発国ですら治験が終了していないにも関わらず、日本ではすでにファイザー社、モデルナ社、アストラゼネカ社のコロナワクチンは「特例」承認されています)。
コロナワクチンが危険な理由 荒川央博士 (分子生物学、免疫学)

最近の情報源

これは「報道されない」ことのごくごく一部の例だ。
テレビだけではなく、ネットのニュースサイトもどんどんひどくなっている。例えば、最近のYahoo!ニュースのトップ記事がこれ↓


もはや、情報は個人レベルの発信の中から探り取っていくしかない。
今、毎日チェックしているのは↓このへん。


もちろんあらゆる情報や意見は自分の頭で再処理し、その真偽や妥当性を判断していく作業を怠るわけにはいかない。
100%信頼できる情報などありえない。
しかし、現在は、大きなメディアほど信頼できないという悲しい現実がある。
2020年までは、日本のメディアが理不尽な報道規制をしていることは分かっていたが、嘘八百のニュースを平気で垂れ流す厚顔無恥ぶり、犯罪の意識のなさに、正直なところ、恐怖や怒りを通り越して、仮想空間に放り込まれているような感覚を覚える。

しかし、そんな風に感じる人はごく一部で(おそらく5%もいない)、大多数の人は今なお2020年以前まで抱いていた人間社会のイメージを更新できていない。
それがまたものすごい非現実感を作り出しているのだが、分かろうとしない人はとことんどうしようもなくなるまで変わらないのだということも学んだ。
できることといったら、どうやって自分の自然免疫と「正気」を保つか、という個人的な戦いしかないのだよね。


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私が降圧剤をやめた理由(わけ)2022/11/10 12:24

ここ数年、体力の衰えだけでなく、気力減退が著しい。身体がいうことを聞かないだけでなく、短時間であっても何かをしようという気持ちが湧いてこない。あれをしなくては、こうすればいい……ということは分かっているし、脳ではそうしようと思うのだが、脳が身体に命令を下すまでにいたらない。
こんな状態でダラダラ生きていても面白くないと、ずっと思っていたのだが、先日、ふと気がついた。
この気力減退は降圧剤のせいではないのか、と。

例によって、ここから先は私の個人的備忘録であり、これが正しいとか、こうしましょうといった主張ではない。
自分の責任と判断で実験中、というような話であることを、まずはお断りしておく。

降圧剤を飲むようになってから気力減退が始まった?

医者から降圧剤を処方されたのは、親父を日光に連れてきてからのことだ。
親父はそれまでは横浜市の特養に入っていたのだが、他に移ってほしいと言われ、我が家からすぐに様子を見に行ける小さな介護施設に入居させることになった。
特養のときは施設が契約している医師が定期的に検診してくれていたが、今度は自分で主治医を捜さなくてはならなくなった。
そのとき治療に通っていた歯科医院の受付の女性にいうと、院長が優しくて待ち時間もあまりないという内科クリニックを教えてくれた。
そこに定期的に連れていくということになり、それじゃあついでに私も、長い間検診などまったくしていないので……となった。
血液検査などはまったくと言っていいほど問題なかったが、血圧だけ高めですね、ということだった。
高めといっても、上が130前後で下は80台。もともと低血圧で朝が苦手だったし、肩こりがひどく、手足が冷える体質だったから、血圧が高いといわれたことが意外だった。それまであまり血圧を測ったこともなかったし。

しばらくはそのままだったのだが、何回目かで上が138とか出たとき、院長に「どうします? 130超えたら普通は血圧を下げる薬を飲むものよ」 と言われた。「それはちょっとまだ……」と渋っていたのだが、何度目かの診察で「いちばん軽いのを試してみたら」ということになった。処方されたのはアムロジピン2.5mg。
古くからあるカルシウム拮抗薬というやつで、多くの医師はこの薬から処方するようだ。

飲み始めたが、ときどき上が130台というのはあまり変わらなかった。
そのうちに倍容量の5mgの錠剤になった。

親父が亡くなり、しばらくは自分だけがそのクリニックに行って薬を処方されていたが、助手さんが行っているもっと近い内科医院が薬をバンバン処方するし待ち時間もあまりないから楽だというので、そちらに乗り替えた。
花粉症が……とか、肩こりが……とか言うと、すぐに薬を処方してくれる。確かに「楽」だ。
降圧剤も、当初は引き続きアムロジピン5mgが処方されていたのだが、医院で測ると140台が出ることもあった。家で測ると130台後半くらいが多いのだが、2台ある血圧計のうちもう1台では10以上高い数値が出るのでいい加減なものだ。

で、しばらくすると院長が「もっと効く薬に代えてみましょう」と言ってきて、アンジオテンシンII受容体拮抗薬(通称ARB)の1つであるカンデサルタンシレキセチル8mgとアムロジピン2.5mgの配合薬を処方された。
しかしこれは服用後すぐに身体に合わないと感じた。目眩や動悸がして気分が悪くなるのだ。
数日試したが、これは絶対にヤバい薬だと直感して、院長に直訴し、アムロジピンのみに戻してもらった。

しかし、その数か月後、「どうでしょう。せっかくお金出しているんですから、もっといい薬に代えてみませんか」とまた言われ、今度はARBの1つバルサルタン80mgとアムロジピン5mgの配合薬を処方された。
前回ほどの副作用は感じなかったし、血圧も下がったので、その後はずっとこれを飲み続けていたのだが、その頃からやはり気力の減退が一気に進んだように思う。
夏になると自然と血圧も下がるので、それに合わせて、1錠を噛みちぎって半分や3分の1くらいにして減量したりしていたが、冷静に考えてみると、どうも血圧が140を超えたようなときのほうが身体の調子がいい。

もしかして、私はずっと操られていたのではないか?

気づくのが遅すぎたかもしれないが、改めていろいろ調べてみることにした。
今までも、養老孟司氏の話などで、血圧の薬など飲むものではないという主張をする医師や医学者の声には何度か接してきた。
病気の多くは「医原病」(医療が原因で病気になる)だという論も複数読んできた。
それでも「上が130を超えれば高血圧」という刷り込みは簡単には消えなかった。
しかし、この2年3年で、医療界と製薬会社の癒着ぶりや非道ぶりを思い知らされているので、ワクチン詐欺のずっと前から、我々は薬漬けにされ、健康を損なってきたのではないかという思いが強くなった。
以下、最近調べてみて新たに学習したことをまとめてみる。

カルシウム拮抗薬とARBの配合薬とは?

まずは、今の自分の健康状態と処方されている薬のことを再確認してみる。
  • 現在、一般的に処方される降圧剤の主流は、従来からあるカルシウム拮抗薬とARB
  • カルシウム拮抗薬とARBを混ぜた配合薬というのも急速に処方数が増えていて、今自分が処方されているのもこのタイプ(バルサルタン80mg+アムロジピン5mg)
  • この薬の注意すべき副作用として記されているものは、血管浮腫、浮腫、顔面腫脹、口唇腫脹、咽頭腫脹、舌腫脹、劇症肝炎、肝炎、肝機能障害、黄疸など
  • 患者の属性に応じた注意事項としては、禁止:妊婦・産婦、原則禁止:授乳婦、慎重投与:高齢者(65歳以上)、注意:高齢者。高血圧治療の第一選択薬として用いないこと
妊婦や授乳婦には投与禁止、高齢者には慎重投与とされている薬なのだ。60代後半の私の血圧が140前後になることがあるというだけで処方するようなものだろうか?


ディオバン事件

現在私に処方されている配合薬のARBであるバルサルタンは、1989年に合成された。その後、2000年に日本国内で認可され、ノバルティス社から「ディオバン(Diovan)」の商品名で市販されている。
このノバルティスという会社は、スイスに本拠地を置く国際的な製薬・バイオテクノロジー企業。その日本法人であるノバルティスファーマ社の社員が統計解析者となり、京都府立医科大学・東京慈恵会医科大学・滋賀医科大学・千葉大学・名古屋大学が関わった日本での臨床研究における論文に不正があったとして、2018年にすべての論文が撤回されるという事件が起きた。これがいわゆる「ディオバン事件」と呼ばれているものだ。

事件についてはWikiなどにいろいろ解説が出ている。Wikiの「ディオバン事件」の項からごく一部を抜粋してみる。
2014年6月11日までに、東京地方検察庁は、ノバルティス元社員の男 (63) を、薬事法の誇大広告違反に抵触するとして逮捕した[時事通信 2014/6/14]。2017年3月16日、東京地裁は元社員に対し、「症例の水増しなど意図的な改竄があった」「同社から研究者側に多額の寄付金が提供されたことや、被告がさまざまな改竄を重ねて薬の有用性を示す論文発表に大きく関与した」と認めた上で「論文を作成して学術雑誌に掲載してもらった行為に、医薬品の購入意欲を喚起させる性質があるとは言い難い」とし、薬事法違反を無罪とする判決をした[日本経済新聞 2017/3/16]。37回に及ぶ公判の中では、「自発的に虚偽の報告をした」などと自ら改ざんを認める医師の存在に加え、検察側が指摘した改竄以外にも、カルテとデータが異なる例が複数存在していることが明らかにされた。2018年11月19日、東京高裁は検察側の控訴を棄却した[ミクスOnline 2018/11/20]。また、2021年6月28日、最高裁第1小法廷(山口厚裁判長)は検察側の上告を棄却した。これにより、元社員の無罪は確定した。

この事件はディオバンの販売が日本国内で認可された2000年の後に起きているので、目的は他の降圧剤より優れていると医療業界にPRすることだった。
ノバルティス社は、今回の臨床研究を始めた2002年以降、実施校である京都府立医科大学など5大学に対して総額11億円余りの奨学寄付金を提供しており、中でも府立医大は最多の3億8170万円に上った。
そうしたところ、今回の臨床研究の結果をまとめた府立医大や慈恵医大の論文では、ディオバンは他の降圧剤よりも脳卒中や狭心症を予防する効果があるとされた。そこでノバルティス社は、ディオバンが同業他社の降圧剤よりも優れている根拠としてこれらの論文の結果を用い、雑誌やパンフレットなどで広告宣伝を行った
3月16日、東京地裁は、元社員とノバルティス社に無罪判決を言い渡した。それも、元社員のデータ改ざんへの関与を認定した上でのものだった。
すなわち、旧薬事法の誇大広告罪について、そもそも医薬品の購入意欲を高めるような行為を規制しようとしたものにほかならず、医師向けの学術雑誌への論文掲載は、一般読者の購入意欲を呼び起こすような「広告」には当たらないと判断した。
誇大広告罪は広告主が広告料を負担して掲載するような雑誌やパンフレットを使った一般の広告を前提としているもので、掲載料を必要とせず、第三者による事前審査を経て掲載される学術論文の投稿については、その規制の対象外だ、というわけだ。
しかもこの判断は、たとえノバルティス社側が販売促進の際にそうした論文を使おうと意図しており、臨床研究に関与した医師らに寄付金が提供され、元社員がデータ改ざんに関与していたとしても、何ら変わりがないとした。
今回の判決は、製薬会社に規制の「抜け道」を与えたに等しい。(略)
翻ってみると、問題点の本質である「医療と製薬業界との癒着」にメスを入れられなかった時点で、検察の捜査は失敗だったと言える。
(以上、意外な無罪判決で検察に衝撃 ディオバン事件の経過と今後 前田恒彦元特捜部主任検事 2017/3/21 より)

法の抜け道を利用して不正をしても罰せられないという証明のようになってしまったこの事件。関係者が全員無罪にされてしまった時点で、現在の大規模ワクチン詐欺の土壌がしっかり固まっていたのだろう。

ディオバン事件~アンジェス社~新コロワクチン開発の闇

私が医師から処方され、今服用している降圧剤に含まれるバルサルタン(単独商品名ディオバン)が起こした臨床研究不正事件は、なんと国内での新コロワクチン開発という話にもつながっていた。
札幌市で訪問診療、内科、老年内科のクリニックを運営している関根徹院長のブログなどでそのことを知り、さらに調べていくと、医療業界のとんでもない実態が浮かび上がってきた。
それらを時系列でまとめてみた。

  • 1999年12月、大阪大学の森下竜一医学部助教授(当時)が「メドジーン」というバイオベンチャー企業を創業。遺伝子医薬品の研究開発を掲げて、大阪大学をはじめ、タカラバイオ、AGCなどそうそうたる大手企業が参画した。同社はその後、2000年6月に「メドジーン バイオサイエンス」に、2001年10月に「アンジェス エムジー」に、2004年3月に「アンジェス MG」に、2017年7月に「アンジェス株式会社」に商号変更した
  • 2000年、高血圧治療薬としてバルサルタンが日本国内で認可され、ノバルティス社がディオバン(Diovan)の商品名で市販開始
  • ディオバンが発売された後、高血圧学会の理事でもあった森下竜一氏は、医療雑誌等でノバルティス社の広告に登場したり、公演を行ってディオバンを宣伝した
  • 森下氏の研究室は2009年から2013年の間だけで2700万円の寄付をノバルティス社から受けとっている
  • ディオバン事件が明るみになった後の2013年4月、高血圧学会は第三者委員会を立ち上げたが、なぜかその委員に森下竜一氏も名を連ねていた
  • 委員会の第1回会合直後にも森下氏はノバルティス社から1000万円の奨学寄付金を研究室宛に受けとり、その後も300万円を受け取った
  • 森下氏は第三者委員会では一貫して「ノバルティス社の臨床研究に不正はない」と擁護した
  • 2003年、第1次小泉改造内閣時代の知的財産戦略本部本部員に就任。以後2007年まで担当。
  • 2004年6月、アンジェスMGが開発中の遺伝子治療薬を人体に投与する臨床試験を実施した教授ら5人が事前に同社の未公開株を取得していたことが判明。新聞各社が報道。同社はその後上場し、取得株の価値は現在の株価で計数億円分に上った

大阪大病院(大阪府吹田市)で遺伝子治療薬の臨床試験をした教授らが、同薬の商品化を目指す阪大発ベンチャー企業から未公開株を取得していた問題で、教授らが株の保有を被験者に説明せず、学内の審査委員会にも報告していなかったことが12日、分かった。世界医師会が定める倫理指針は、医学研究に携わる研究者に対し、研究に関連する企業との利害関係を審査委や被験者に説明するよう求めている。臨床試験の信頼性が揺らぐだけでなく、医師としての倫理性も問われそうだ。
臨床試験は製薬ベンチャー「アンジェスMG」(同府豊中市)が製品化を目指す遺伝子治療薬の安全性などを調べる目的。98年、阪大教授(60)を総括責任者として学内の「遺伝子治療臨床研究審査委員会」に申請。同委員会の審査を経て国が承認し、01年6月~02年11月の間、阪大の研究として行われた。
(毎日新聞 2004年6月12日)
  • この薬は足の血管などが詰まる末梢血管疾患の治療薬「肝細胞増殖因子(HGF)」というもので、特許は森下竜一氏が所有
  • 2012年2月、アンジェス社は創業者であり、同社取締役(当時)である森下竜一氏に対してHGF特許料として7500万円を支払った後に契約の無効を理由に返還を請求。これを貸倒引当金繰入額として特別損失に計上すると発表したが、最終的には返還請求を取り消し、研究開発費としてこれを計上するに至った
  • 2013年1月23日、第二次安倍内閣の内閣府「規制改革会議」委員に就任。同年3月18日、健康医療戦略本部戦略参与に就任。同年4月17日、大阪府市統合本部医療戦略会議参与に就任
  • 2013年の情報開示により、森下氏は年間講演回数が100回以上で、各製薬会社から合計2500万円以上を得ていることが判明
  • 2016年6月28日、大阪府2025年日本万博基本構想委員、2016年9月9日、内閣府規制改革推進会議委員を歴任
  • 2019年9月、アンジェス社は「国内初の遺伝子治療薬」という触れ込みでHGF遺伝子治療用製品・コラテジェンを発売開始
  • 2020年3月、バイオベンチャー企業のアンジェスが大阪大学と共同で、日本では承認されたことがない「DNAワクチン」を使って国内で初めて新型コロナウイルスのワクチンの開発を進めると発表。大阪府の吉村知事、大阪市の松井市長がすぐさま協定を結び「オール大阪」でのワクチン開発をアピール
  • 同年4月、吉村大阪府知事は「絵空事ではなく、7月に治験を開始して、9月に実用化へ」と発言
  • 同年5月、日本医療研究開発機構(AMED)はアンジェスに20億円の開発助成金を決定
  • 同年6月、大阪市立大病院で初めてヒトで安全性と効果を確認する臨床試験を始めたと発表。その後、大阪大学医学部附属病院でも治験を開始すると発表。吉村知事は「国の認可を得るのは、2021年の春から秋にかけてになります」と発言
  • 同年8月、厚労省の「ワクチン生産体制等緊急整備事業」によりアンジェスは約94億円の助成金を得た。ちなみに他の企業では、塩野義製薬 13億900万円、KMバイオロジクス 10億6100万円、IDファーマ 1億2400万円で、アンジェスの94億円は企業規模や実績からしても異様な数字
  • 2021年3月、吉村大阪府知事、ワクチンの開発遅れについて「さまざまな課題、安全性や治験の中で、手続きに時間がかかっているのであろうと。予定通りにいかない難しい問題にチャレンジしていると思う部分もあろうかとおもいます」と発言
  • 2011年11月、アンジェス社、500人に対し治験をおこなったところ、安全性は確かめられたが十分な有効性が確認できなかったと発表
  • 2022年9月、アンジェス社、臨床試験中の新型コロナワクチンの開発中止を発表(NHK 2022/9/7

……いやもう、書いているだけでクラクラしてくる。
ディオバン事件、アンジェス社、同社を創業した森下竜一氏、国内初のDNAワクチン開発……これらを結びつける記事はあちこちにある。しかし、そのことを分かりやすく伝えるメディアはほぼない。
大手メディアは華々しく「国産ワクチンに期待!」などとぶち上げていたが、業界内では誰も期待していないどころか、「ああ、またか」とウンザリしていたようだ。
アンジェス社が創業した1999年12月から2019年12月までの20年間の最終赤字額は430億円。銀行借り入れはできないので、第一三共、田辺三菱製薬、大日本住友製薬、アステラス製薬、米バイカルインクなどのパートナー企業が支援し続けて倒産を免れてきた(デイリー新潮 コロナワクチンのアンジェス創業「阪大教授」、逮捕状の出た「NMB元メンバー夫」との関係 2020/7/10)。

森下氏は現在、大阪市の2025年大阪・関西万博関係特別顧問にも就任している

高齢者の正常血圧は年齢+90?

今飲んでいる降圧剤の成分がこんなトンデモな歴史を持っていたと知っただけでも飲む気が失せるのだが、そもそも私は「高血圧症」という病気を患った病人なのだろうか?

高血圧と診断される基準はここ数十年でどんどん下げられているという。
「現在の高血圧の基準値は異常に低く設定されています。私が学んでいた1969年ごろは、上が『年齢プラス90』以内ならば正常とされていた。たとえば50歳なら140、60歳なら150という具合。ところが高血圧の基準値は2000年以降、どんどん下がっています」(松本光正医師、本当は恐ろしい降圧剤がもたらす副作用 医師が血圧の薬を飲ませる「背景」 PRESIDENT 2016年5月16日号

かつてのように「年齢+90」が基準値だとすれば、67歳の私の場合、上が157が基準値ということになる。130を超えているから降圧剤を服用しましょうという話がおかしいのではないか。
そもそも、親父の主治医になってもらうために内科クリニックを訪れるまで、私自身は別段健康上の問題は抱えていなかったし、血圧のことなど気にしていなかった。それが医師から「130超えたら普通は飲むレベルよ」と諭されて服用を始めてからのほうが、ずっと体調が悪いと感じている。歳のせいと思っていたが、薬のせいだったのかもしれない。

医薬品にはメリットとデメリットがある。服用するのはメリットがデメリットを上回ると判断されるからだが、私の場合、降圧剤を服用するメリットがデメリットを上回っていないのではないか?

新コロワクチンの世界的大犯罪を知っている今、医療や製薬会社への信頼が根底から崩れてしまっている。
ここはしっかり判断しないと健康寿命を縮めてしまうのではないか?

降圧剤で長生きしても楽しくない

医師の中にも、降圧剤はのむ必要がないと言い切る人は少なくない。また、介護現場で働いている人たちや施設担当の訪問診療医師なども「高齢者施設では血圧の高い人ほど元気で長生きしている」と証言する。
結論から言うと、降圧剤を飲むメリットは、長生きできる
デメリットは、健康的に生きられない
 ということです。
関西カイロプラクティック院長 鹿島佑介氏のブログより)


本当にその薬が必要なのかどうか、医者の言うことは間違いないはずだと思って、何も考えないで飲むのだけはやめた方が良いです。
結局ほとんどの「薬」は、ただ症状を消しているだけであって、根本的には治していません。
血圧が高い→降圧薬を飲む→血圧が下がる
これはただ薬でごまかしているだけであって、「高血圧が治った」ということにはなりません。
これを「対症療法」といいます。
これじゃいつまでたってもゴールが見えず、死ぬまで薬を飲むということになります。
これが「血圧の薬は一生飲み続ける」といわれるゆえんですね。
一生病院のお客様です。
薬を飲む前に、食事・栄養や生活習慣を見直したりして、「なぜ血圧が高くなるのか」を考えなければなりません。
実は、食事・栄養、生活習慣を見直さなくても、無駄に血圧の薬を飲んでいる人も多いのですがね…。
たった1錠の血圧の薬でも、それによってその人の体に必要な血圧以下にまで下げてしまうと、
脳血流の低下→認知機能低下、めまい、活気の低下、うつ傾向、脳梗塞リスク上昇
腎血流の低下→腎機能低下
もちろん他の内臓も本来の力を発揮できない
などの弊害が起きる可能性があります。
「減薬により認知機能が劇的に向上した例」おおきな木ホームクリニック 関根徹院長のブログ 2021/4/9より)

高血圧なんて、生活習慣・運動はもちろんのこと、マグネシウムなどのミネラルや、ナイアシン(ビタミンB3)で動脈硬化を予防・改善することなどである程度コントロールできます。
自分の患者さんではビタミンD3を十分摂取したら、降圧薬が必要なくなったという方が複数います。
高齢の患者さんをみていると、血圧を下げることばかりがいいとは思いません。
逆に降圧薬を減量・中止すると、みんな元気になります。
原因不明と言われて長年悩んでいた「めまい」が改善します。
そして降圧薬をやめても思ったほど血圧があがらない人が多いです。
逆に、飲んでいたときよりも低くなる人もいます。
(これは、降圧薬によって強引に血圧が下げられ、体が危険を感じてがんばって血圧を上げていたのでしょう)
自分の患者さんでは降圧薬を減量・中止して、今のところ心筋梗塞や大きな脳梗塞が起きたなど問題になったことはありません。
もちろん、無駄な降圧は脳血流低下を引き起こし、認知症にも関係してきます。
医者の立場として、ガイドラインどおりに治療していれば、頭を使わなくてもいいし、何か問題があっても責任を追及されません。
ガイドラインどおりの治療をしていて、たとえ患者さんが亡くなってしまったとしても、医者は裁判で負けることはありません。
けれど、これが本当に患者さんのためになっているのでしょうか?
「人口の半数以上が病人??」 関根徹院長のブログ 2018/7/24 より)

高齢者が血圧の薬を飲めば、血圧が下がって血の巡りが悪くなるのであり、体全体の元気さが失せてしまい、かえって様々な疾患を拾うことになるのである。うち一番の問題が、年寄りはただでさえ脳血流が悪くなるのであるからして、血圧の薬なんぞ飲めば“ボケ街道まっしぐら”への道を突き進むしかなくなるのだ。今日の日本は、高度文明社会の便益をたっぷり享受できて実に有難いことではあるが、それがために、皆、長寿となり、そのあまりの長寿が災いして痴呆症が多発する。痛しかゆしである。
(三宅薬品店主のブログ「薬屋のおやじのボヤキ」より)
この店主は、日本脂質栄養学会が編纂している「日本人は絶滅危惧民族 ─誤った脂質栄養が拍車─」という書籍にある資料などをもとに、以下のように解説している。

日本高血圧学会は、原因=高血圧 ⇒ 結果=動脈硬化→脳卒中 ……心筋梗塞や腎臓病などの病気を招く
と主張するが、これは本末転倒であり、
原因=動脈硬化 ⇒ 結果=高血圧 ……年を食っても十分な血流を保ち、健康維持
……と考えるのが筋ではないか。



現在、新コロワクチン廃止論客の先頭に立っている一人でもある長尾和宏医師は、ここまで極端なことは言っておらず、かなり慎重な意見だ。
血圧は加齢に伴って徐々に高くなっていく。生物学的にもそれは自然なことだ。しかし40歳代で血圧160なら、たとえ無症状でも立派な病気である。なぜなら後で重大な脳や心臓の血管合併症で困ったことが起きる確率が高いからだ。
これは私の経験知でしかないが、仕事がバリバリできる人の多くは、血圧が少し高めである。社長さん、政治家、芸能人……テンションが高いことと高血圧は決して無関係ではない。仕事の絶頂期というのは、少し高い血圧が下支えをしているという一面もあるのではないだろうか。しかし高齢者に限らず、降圧剤で血圧を下げることで、意欲低下や転倒しやすいなどのマイナス面も出てくる。
(以上『薬のやめどき』ブックマン社 より)


もちろん、多くの医師や医療業界のメジャーな意見は「降圧剤を安易にやめてはいけない」という方向でまとまっている。
降圧剤を処方されるということは、薬で対処する必要があるレベルの高血圧であるということです。「認知症になりたくないから、血圧を下げる薬は飲まない」という考え方は危険です。
(略)
血圧が高いということは、それだけポンプとしての心臓ががんばって働き続けているということですから、心臓に負担がかかり続けることで、狭心症や心不全などに発展する可能性があります。また、高い圧力が血管壁にかかっているわけですから、血管がとつぜん破裂して、脳内出血やくも膜下出血が生じる危険性があります。さらに、高い圧力で押され続けると血管壁がダメージを受け、それを修復する過程で「動脈硬化」が起こり、心筋梗塞や脳梗塞に発展します。血管の障害は、体の他の部分にも多大なる影響を与え、腎不全などを引き起こすこともあります。
こうした致命的な合併症を引き起こさないためには、血圧が高めであると判明した時点で、適切な対応をして、血圧を正常範囲に保つよう努めることが大切です。
(略)
降圧剤を使うことで致命的な合併症を防ぐことは、大きなメリットがあると言えます。特に、高血圧が続き、それが脳内出血や脳梗塞を引き起こしてしまうと、脳の神経細胞が傷害され、脳血管性認知症になることがあります。若齢のうちは、「認知症なんてまだ関係ない」と思う人も多いかもしれませんが、血圧が高い人は、将来自分が認知症を含めた様々な合併症で苦しむことがないように薬を毎日飲み、血圧を正常範囲にコントロールし続けることをお勧めします。
(All About 「降圧剤で認知症になる」は本当か?血圧を下げる薬の副作用の真偽 より 阿部和穂博士・薬学)

阿部氏は上記のコラムで
薬で血圧を下げるとしても、血圧が少し高めのレベルで保たれるくらいに、薬の種類や用量を選ぶのが適切です。具体的には、80歳以上では、血圧が130/65 mmHgを下回らないようにするのが良いとされています。
すでに、認知症を発症している患者さんの場合も同じです。すでに神経細胞がダメージを受けていますので、血圧を下げる必要があったとしても、脳の血流が保たれる程度にとどめるのが適切です。

とも書いているが、自分の適性血圧がどのくらいなのかを見極めるのは相当難しいだろうと思わされる。
一つ言えることは、降圧剤を処方する医師の多くは、目の前の「患者」がどんな生活習慣、性格であるかなどを知らないまま、ただ単に血圧計が示す数値を見て降圧剤を処方しているであろうということだ。

最後は自分の感覚を信じるしかない?

新コロ騒動が始まってからのここ3年は、毎日ネットで関連情報を集めて、その真偽を自分で見極める努力をしてきた。
テレビや新聞が嘘情報や忖度報道を垂れ流すのは、原発爆発後の経験で嫌と言うほど知っている。同じことがまた繰り返されている。
しかも、今度はもっとひどい。なにせ、全国民の命を脅かすことをしているのだから。

長尾医師の『薬のやめどき』は今から6年前の2016年12月に出版されている。新コロ騒動よりだいぶ前だ。また、この本は主に高齢者の終末医療などに焦点をあてていて、抗認知症薬などへの記述が多い。
新コロワクチンの正体を知った今は、降圧剤を含めて医薬品全般に対する認識が若干なりとも変わっているかもしれない。
同書の最初にある降圧剤の項の最後にはこう書かれている。
かなり前の話だが、QOL/PRO研究会が降圧剤について大切な報告をしていた。(略)
降圧剤により意欲や元気がなくなる、ED傾向になる、浮腫むなど降圧剤の副作用は意外に多いという内容であった。しかし、そうした薬に関するネガティブな情報はメジャーになることはほとんどない。ちなみに降圧剤の潜在的な市場規模は1兆円。
真面目な患者さんが、毎日、何十年も、死ぬまでコツコツと薬を飲み続けることで、この1兆円市場が成り立っているわけである。


多くの資料や意見を読み、自分の体調の変化とも照らし合わせてみた結果、私は今、降圧剤の服用をやめている。
血圧は140前後に上がったが、気力が少しずつ戻ってきている感触はある。
同時に、薬に頼らない分、今までより少しだけ散歩の距離を伸ばそうと意識している。

自分の死に方は分からない。
ただ、無気力な10年を過ごして死ぬより、最後まで何かを作り続ける5年のほうが幸せだと思っている。


「マイルド・サバイバー」 (たくき よしみつ・著、MdN新書)

   
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Diegelの2025年世界予測をさらに分析してみる2022/11/04 15:59

Deagelの2025年世界予想が、見ればみるほど興味深いので、昨日に引き続き想像を膨らませてみたい。
これはもう、一種のシミュレーションゲームというか、想像の世界、ゲーム感覚での話なので、これから書くことの内容にはまったく責任は持たないということを最初に断っておきたい。(私個人の日記=備忘録なんだから、そこまで断らなくてもいいんだろうけどね)

壊滅的に没落する英・独、生き残る仏・伊を分けるものは何?

Deagelが分析した2017年時点での各国の国力と、それが2025年にはどう変化するかという一覧表を再掲する。
2017年時点での各国のGDPランキング
↑2017年時点での各国の現状。左が人口、右がGDP(×百万USドル)

2025年時点での各国のGDPランキング予想

↑2025年にどうなっているかというDeagelの予想(上段の数字)
下段の数字が2017年時点のもの。左が人口、右がGDP(×百万USドル)

多くの人はアメリカが壊滅的に落ちぶれる(人口3億2000万人⇒9900万人、GDP19兆3600億ドル⇒2兆1151億ドル)という数字を話題にするが、さらに興味を引かれるのは、ヨーロッパをはじめとする親米陣営諸国の明暗がはっきり分かれすぎていることだ。

壊滅的な負け組
  • 米国:GDP・19兆3600億ドル(1位)⇒2兆4451億ドル(6位)、人口・3億2662万人⇒9955万人
  • ドイツ:GDP・3兆6500億ドル(4位)⇒6250億ドル(22位)、人口・8059万人⇒2813万人
  • 英国:GDP・2兆5600億ドル(6位)⇒1975億ドル(47位)、人口・6565万人⇒1452万人
かなりの負け組
  • フランス:GDP・2兆5700億ドル(5位)⇒1兆780億ドル(10位)、人口・6710万人⇒3911万人
  • オーストラリア:GDP・1兆3900億ドル(13位)⇒4204億ドル(29位)、人口・2323万人⇒1520万人
  • スペイン:GDP・1兆3100億ドル(14位)⇒5334億ドル(26位)、人口・4896億人⇒2776億人
  • スイス:GDP・6806億ドル(19位)⇒2174億ドル(44位)、人口・824万人⇒534万人
  • スウェーデン:GDP・5119億ドル(23位)⇒2369億ドル(42位)、人口・996万人⇒719万人
  • ノルウェー:GDP・3921億ドル(30位)⇒1736億ドル(53位)、人口・532万人⇒383万人
  • デンマーク:GDP・3241億ドル(36位)⇒1418億ドル(57位)、人口・560万人⇒377万人
  • ニュージーランド:GDP・2008億ドル(52位)⇒726億ドル(77位)、人口・451万人⇒329万人
そこそこ負け組
  • 日本:GDP・4兆8800億ドル(3位)⇒3兆503億ドル(4位)、人口・1億2645万人⇒1億305万人
  • イタリア:GDP・1兆9200億ドル(9位)⇒1兆3106億ドル(9位)、人口・6214万人⇒4376万人
  • カナダ:GDP・1兆6400億ドル(10位)⇒1兆518億ドル(11位)、人口・3562万人⇒2632万人
  • 韓国:GDP・1兆5300億ドル(11位)⇒8929億ドル(12位)、人口・5118万人⇒3709万人
  • 台湾:GDP・5715億ドル(22位)⇒4534億ドル(28位)、人口・2351万人⇒1854万人
安泰組
  • オランダ:GDP・8245億ドル(18位)⇒8582億ドル(13位)、人口・1708万人⇒1681万人
  • フィンランド:GDP・2515億ドル(43位)⇒2737億ドル(39位)、人口・552万人⇒527万人

西欧諸国の中ではドイツと英国は国家消滅に近いような大打撃を受けることになっている。どちらも工業国ということになっているが、資源は乏しく、今回の対露制裁ではNATO諸国の中では最も前のめりになっている感がある。新コロ茶番劇に対しても、当初ロックダウンやワクチンパスポートなどに舵を切ったときの豹変ぶり(どこが民主主義国家やねんと呆れるほどの独裁・暴走)が際立っていた。
フランスもそれに近いが、英独のような壊滅的なダメージを受けないのは、農業国としての基盤がある上に、自由を愛する国民性からだろうか。

オーストラリア、ニュージーランド、カナダの英国連邦国家はどこも穀物生産などの基盤がある分、本家の英国ほどには壊滅しないが、衰退は避けられない。これらの国は異様なほど政府がロックダウンやワクチンパスポート(非接種者への圧力)を強行した(今も?)国である。
Deagel予測は2014年に作られ、ここに示した改定版も2020年6月版なのだが、その時点でそうした要素も先読みして入れていたのだろうか? そうとは思えないのだが、気味の悪い一致ぶりだ。

スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧4国の中では、フィンランドだけがGDPを増やしている。人口減少もわずか5%で、30%前後減らしている他の3国よりずっと軽度だ。これも、工業生産に片寄らず、地道に一次産業に根ざした国作りをしているからだろうか。

それにしても日本の没落がこの程度で済むという予測はよく分からない。真面目で穏やかな国民性がクッションのように働くという読みなのだろうか? そうなればいいとは思うが、現状を見る限り、そうした国民性が簡単に利用され、米国と心中するというか、殉死するのが目に見えている。
この危機を救えるとすれば、メディア人と官僚のなかの良心と勇気を持った人たちが踏ん張ることだと思うが、みんな自己保身でガチガチなんだよなあ。

あ~、気が滅入るのでこのへんにしておこう。

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