新コロワクチン関連動画メモ 22/11/302022/11/30 11:45

備忘録として……















すでに3年が経過し、全世界から膨大な報告が上がってきているのに、4回目、5回目という人たちがいる。どう考えても理解できない。
中村医師の発言に出てくる「霊感商法」というのがいちばん当たっているのかもしれない。

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狂った社会を生き抜くために2022/11/27 12:13

NHK名物? まさかの勝利の後のお通夜風景

あるカフェの自然体ホスピタリティ

最近、地元の小さなカフェにたまに遊びに行く。
ジャズトランペッターのマスターがひとりで始めた手作りの店だが、今はバンド仲間だった女性が手伝っていて、その2人がスタッフ総勢。
音楽好きの高齢者が常連になり、すぐにセッションが始まるし、楽器初心者が経験者に手ほどきを受けるために通ってきたりしている。
この店は、私にとっては音楽を楽しむというよりも、今は「人と楽しく会話する」ことができる唯一のお店という点でとてもありがたい。
ここ数年、特に新コロインフォデミックが始まってからは、外食することもなくなったし、スーパーで買い物するのもいちいちマスクのこととか考えるとストレスを感じる。そんな日々の中で、この店は、なんのストレスも感じることなくいられるというだけで貴重なのだ。
家に帰ってきてからも、なんだか少し元気が出て、身体も軽くなったような気がする。
最初は気づかなかったのだが、客も店側の人間も誰一人マスクをしていないときがある。
3年前にはあたりまえのことなのに、そんなことがすごく特別なことになってしまっているのだなあ。国民服と「もんぺ」の社会が再現されてしまっている。

さらによく観察していると、お店の人はお客さんが店の中でマスクを外さなければ自分たちもマスクをして、客のだれもマスクをしていなければ自分たちもそっと外す……という暗黙の行動をしているようだ。それも、いちいち客側に意識させないようにさりげなく。
そういうところが素晴らしいな、と思う。
つまり、どっち方向にもムキにならないのだ。
大人がマスクをするのは自由だ。したければすればいいわけで、それをいちいち論争の火種にしていたら、ただでさえ鬱陶しく閉塞感に満ちた日常生活がさらに耐えがたいものになってしまう。
世界から取り残された今の日本において、このお店の柔軟な姿勢というか自然体のホスピタリティは、店と客の関係という点におけるマイルドサバイバー的な1つの解だと思う。

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Amazonで購入でポチした4.7kg入り重曹2袋が到着。
何にでも使える万能選手。キロ単位で買うと安い。
ネットでは重曹とクエン酸をまぜた水が新コロワクチン後遺症の軽減に効くとか、癌細胞の増殖を抑えるとか、いろいろかまびすしい。
その真偽のほどはよく分からないとしても、取りすぎたりしなければ身体に害があるものではないので、変な薬に手を出すよりずっといいだろう。私自身はそこまでの必要に迫られている感じはないので、まだ試してないけれど。
かみさんは食器洗いや洗濯にだいぶ前から使っていて、もう手放せないと言っている。
重曹とクエン酸を水に混ぜたらそれはただのソーダ水だわね。それで癌が治療できるなら、そんなにいいことはないだろうけれど、医薬品メーカーは困ってしまうね。知らんけど。

兆単位の税金を使って人々に臨床試験が済んでいないmRNAワクチンなる薬剤を打ち、その後遺症が騒がれて、解毒には重曹水が効くなんていう話が溢れている現代社会。

そういえば、先日UPした「報じない国・ニッポン」にTwitterで最初に♡マークをつけてくれたのは川田龍平議員だった↓。ちょっと驚いた。


薬の怖さも恩恵も身を持って知っている川田議員。立憲民主党の中では貴重な存在だ。でも、立民も上層部はな~んにも分かってないのか、無意識に逃げているのか、あるいはすでに取り込まれているのか、まったく政権を取れる器ではない。
米国の二大政党制というのも、歴史を見ればどちらも戦争屋、株屋の道具になっているような仕組みだし、「民主主義」なんてものは、最初から存在していないか、詐欺のお題目なのだろうな。

ただ、ほんの少しずつではあるけれど、まともな方向に舵取りしようとする政治家も出てきているのかもしれない。
↓これなどは朗報。トンデモ国になってしまったカナダにも、まともなことを訴える州知事が登場したようだ。




Danielle Smith was sworn in as Alberta’s new premier on Tuesday and in her first news conference, said that vaccine mandates are an "unacceptable" form of discrimination.
"They have been the most discriminated against group that I've ever witnessed in my lifetime," Smith said. "I find that unacceptable - we are not going to create a segregated society," she added.

「ワクチンの強要は受け入れがたい差別形態です。これらは私が生涯見てきた中で最もひどい差別であり、受け入れることはできません。私たちは分断社会を作ってはなりません」


↑子供のマスク問題についても孤軍奮闘の様子

Danielle Smith──彼女は教育委員会委員やコラムニスト、ラジオキャスターなどの経歴を経ているという。
最近は、まともなことを言う人も、巧妙な心理戦の中で仕掛けられた当て馬だったり操り人形だったりすることもあるので、信用できる人物なのかどうかは、言動の他に「顔」をよく見て判断するようにしている。(お、偉そうに……)

Wikiより

日本でも、国政がここまでひどい状況で、簡単には立て直せなくなってしまった以上、地方行政の場でまともなリーダーが登場することを期待したほうがまだ望みがあるのだろうか。
民間レベル、個人レベルでは少しずつ動いている。主要メディアが絶対に伝えようとしないメッセージを、有志たちが諦めることなく、なんとか伝えようと努力している。



「私たちは新コロのデタラメな情報阻止における戦いにおいて、偽情報ばらまき屋と呼ばれながらも勝利しつつあります。しかし、この戦争はまだまだ終わっていません。一緒に戦いを続けると宣言してくれる人はいますか?」

↑こうした声を上げている医師たちは、これで金をもらうわけでもなく、儲かるわけでもない
むしろ、医療業界の中で潰されたり、場合によっては命を狙われかねない危険を承知で訴えている。
一方、打て打てと言い続ける医師たちは、それによって莫大な利益を得ている。新コロ騒ぎを巡る利権は兆単位の巨額。濡れ手に粟のような金を得た体験は簡単に捨てられないだろう。
新型コロナ患者の受け入れのため、病床を確保した病院に交付金を支払う事業について、会計検査院が調べたところ、32病院に対して約55億円が過大に支払われていた。対象外の病床や区分が不適切な病床が計上されて申請され、自治体の審査もすり抜けていた。検査院は過大額について返還を求めたという。
コロナ病床の補助金55億円が過大 病院側「頂けるうちに…」2022/11/7 朝日新聞

これまで講じていた接種費用(2,070円)への時間外・休日加算相当分の上乗せ、時間外・休日のワクチン接種会場への医療従事者派遣に対する財政的支援に加え、今般、診療所ごとの接種回数の底上げと接種を実施する医療機関数の増加の両面からの取り組みにより、接種回数の増加を図るため、新型コロナウイルス感染症緊急包括支援交付金を活用し、個別接種促進のための新たな財政支援を行う。
厚労省「ワクチン接種に係る新たな支援策について」

どちらの医師を信用するか、ということ。




とにかく、少しずつでも世界が正常化しますように……!!

いつも通りの正月を迎えられる国と地獄の冬を迎える国

金曜日はいきつけの地元のスーパーが「シルバーデー」と称して65歳以上の客の買い物を5%引きしてくれる。実質、消費税分が半額になるわけで、買い物は金曜日……?
レジのところに「シルバー割引きで」と意志表示するための紙が吊されているのだが、それを取ろうとしたらレジの男性が「(いちいち取らなくても)だいじょうぶですよ」と言ってきた。
容姿を見ただけで高齢者だと分かるというのも、面倒くさくなくていいような、現実を突きつけられるようでガックリくるような……。

入口に正月用品がズラッと並んだドラッグストア。まだ11月だよぉ~
灯油をいつもより多めに買い置きしておく。どのタイミングで値上がりしていくか分からないのでね。

ネコ車はノーパンクタイヤの深底タイプに限る。重い灯油タンクもこうやって運べる

灯油は店頭販売で109円/㍑(税込)だった。
ついに100円超えか~。少し前のレギュラーガソリン並みじゃないか。
あらためて調べてみたら……、

こんな感じだった

これも国が一旦買い支えしているからこの程度で済んでいるわけで、いつまでこんなことが続けられるのか。
ヨーロッパはそろそろ大規模な暴動とか起きて、この冬は大変なことになるんじゃないかしら。特にドイツ、イギリスは、このまま政府が狂気の自爆路線を突き進めば、爆弾が降らなくてもじわじわと死者が増えていくだろう。

マイナンバーカードをめぐる小さな話題

マイナンバーカードによって個人の医療記録や預金口座などすべてを一元化して監視、管理できる社会を作ろうとしている、という話もたくさん飛び交っている。
我が家では情報が抜き取られていることについてはとっくに諦めている。
マイナカードなしではネットでの確定申告ができないだけでなく、原稿料やら出演料を振り込んでくる出版社や放送局がマイナンバーカード情報の提出を求めてくる。当然、その情報は国に自動的に入っているわけで、すでにガッチリと握られてしまっている。もちろん、我が家のような貧乏世帯なんかどうでもいいことだろうけれどね。

出版社や放送局、番組制作会社などからの「マイナンバーカード情報の提出をお願いします」という書面は何年も前からすでに何通も受け取っている。仕方なく応じているが、最近、どうにも理解できない企業(某放送局)からきた。
その放送局の番組出演は10年以上前にあったきりで、もちろん振込も10年以上前に済んでいるので、なんだろうと訝ったまま放っておいた。
そうしたら、今日、その放送局から速達の封書が届いた。
マイナンバーカード情報の提出を早くしろという督促状かと思ったら違った↓


……なんでしょね、これは。
カード情報を扱う企業やら役所やら銀行やらがこんな調子だったら、制度がどうのという以前に、この国のシステムセキュリティのレベル(特に人為的な部分)が危ういよね。

そんなこんなでも、ちゃんとご飯食べて、お風呂も入れる生活が今のところはなんとか保てているだけでも幸せだと思おう。

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報じない国・ニッポン2022/11/16 21:09

インドの報道メディア Wionが、Gravitasというニュース番組で、すでに1年半も前の2021年2月25日に、こんなすっぱ抜きをしている
11月8日、国会の厚生労働委員会で立民の川田龍平議員が厚労省に質問した。
川田:ファイザー社の新型コロナワクチンの副反応について、ようやく厚労省も調査をするということになってきましたけれども、この新型コロナワクチンについては米国政府が来年から政府購入を終了すると発表したことによって、ファイザー社が発表した「商業化」後の米国での価格が1回分あたり110ドルから130ドル(現在の円レートだと約16500円~19500円)とする計画を発表しました。米国価格は最大4倍の価格差という引き上げになるということですが、日本での購入について、4倍もの値上げに応じることになるんでしょうか? ファイザー社との契約というのは一体どうなっているんでしょうか?

佐原康之・厚労省健康局長:はい、あの~、え~と、これまでファイザー社とはあの~、ワクチンの契約を行ってきたところでおりますけれども、あの、え~、その価格も含めましてですね、これは秘密保持契約がございまして、あの~、申しわけありませんが、あの~、え~ここであの~、申し上げることはなかなか難しいと考えております。


莫大な税金を使って購入した米国企業製の注射薬(あれは正確には「ワクチン」と呼べるものではない、という学者の意見があるので)について、契約内容は国会でも明かせないと厚労省が言っている。
これは今に始まったことではない。

ファイザー社が各国政府と結んだ秘密契約とはどんなものなのか?
これについては、インドの報道メディア Wionが、Gravitasというニュース番組で、すでに1年半も前の2021年2月25日に、こんなすっぱ抜きをしている。

↑この日本語訳の全文が⇒ここなどで読めるが、要約するとこうなる↓
ファイザー社は中南米9カ国(チリ、コロンビア、コスタリカ、ドミニカ共和国、エクアドル、メキシコ、パナマ、ペルー、ウルグアイ)とワクチン取引をしてるが、アルゼンチンとブラジルは契約を結ばなかった。
それには理由がある。
アルゼンチンの場合
アルゼンチンのフェルナンデス大統領は、2020年7月にアルゼンチンでファイザーのCEOと会談を行った。
ファイザーは、アルゼンチン国内でファイザーに対して、民事訴訟を起こされファイザーが敗訴した場合、その賠償金をファイザーではなくアルゼンチン政府が支払うという契約条項を要求した。
とんでもない内容だったが、アルゼンチン議会は「非常時には非常時の措置が必要」ということで、2020年10月に新しい法律を可決した。しかしファイザーは、その法律では「ファイザーが契約時以降に過ちを犯した場合には、少なくとも過失の代償を支払う必要がある」という条件に不満を示し、拒否した。
そこでアルゼンチンは、過失の定義を、ワクチンの配布と配送だけを過失の対象とすると限定したが、ファイザーはそれでもまだ不満で、その提案を拒否した。
アルゼンチンがそこまでは応じられないと拒否すると、ファイザーはアルゼンチンに「インターナショナル保険」に加入するよう要求した。
アルゼンチンは、その条件を呑んだ。

2020年12月、ファイザーはさらに、アルゼンチンが銀行準備金、軍事基地、大使館の建物を担保に入れることを要求してきた。
さすがにアルゼンチン政府はこれを拒否した。

実は、ファイザー社のワクチンを接種して副作用が出た場合、ファイザー社が訴えられて敗訴しても、補償はファイザー社ではなく、政府が行うという契約条件はすでに常態化している。
米国では、公共準備緊急事態準備法という法律で、ファイザーやモデルナのような企業に完全な免責を与えている。
しかしこれは、何か意図しない問題が起こった場合(想定外の副作用が見つかったなど)のみで、会社に過失があった場合には適用されない。
ファイザーは、これに満足せず、更に有利な条件を求め、インターナショナル訴訟保険に加え、国家資産の担保まで要求するようになってきたわけだ。
ブラジルの場合
ファイザー社はブラジルに対してはさらに一歩踏み込み、補償基金を作って、その資金を外国の銀行口座に預けるよう要求した。
2021年1月23日、ブラジル保健省はファイザーの契約前の条項を抜粋した声明を出した。
そこで明らかにされたファイザーの5つの要求は次の通り。
  1. ブラジルはファイザー社のために海外資産の主権を放棄すること
  2. ファイザー社にブラジル国内法規制を適用しないこと
  3. ブラジルは、納品の遅れを考慮すること
  4. ファイザー社に納期遅れのペナルティを与えないこと
  5. いかなる副作用が発生した場合でも、ファイザー社は民事責任を一切免除されること

ブラジルはこれらを受け入れず、ファイザー社との契約は不成立となった。

ファイザーワクチンは各国の税金で作られる?
ファイザーのパートナー企業であるビオンテック社は、ドイツ政府から4億4500万ドル(約660億円)の資金提供を受けている。
アメリカ政府は、2020年7月に事前注文分として早くもファイザーに20億ドル(2.9兆円)を支払った。
ファイザーは100の国や組織と交渉しており、今年(2021年)のワクチン販売で150億ドル(22兆円)稼ぐことを視野に入れている。


日本政府がファイザー社と結んだ秘密契約の内容も、当然このようなものなのだろう。国会でも明らかにできないわけだ。

ファイザーをめぐる訴訟は2000年以降だけでも70を超えている。
親会社: ファイザー
所有権の構造: 上場
本社: ニューヨーク
主要産業: 製薬
特定産業: 製薬
2000年以降の制裁金: $10,193,896,333
記録件数: 75

主な違反 上位5件      制裁金総額
安全関連の違反行為    $5,637,014,255 15件
医療関連の違反行為    $3,373,675,000 10件
政府契約関連の違反行為 $1,109,688,435 19件
競争に関する違反行為   $63,466,568 6件 
環境関連の違反       $4,571,885 19件

主な違反の種類 上位5件              制裁金総額
医薬品または医療機器の安全性に関する違反  $5,636,840,000 9件
適応外または未承認の医療製品の販売促進   $3,373,675,000 10件
虚偽請求法関連                    $1,109,688,435 19件
米国海外腐敗行為防止法              $60,216,568 3件
環境違反                        $4,571,885 19件
Violation Tracker より)

モデルナにいたっては、今回の新コロワクチンが市場に出された初めての医薬品である。
そもそも、
コロナワクチンは短期間で開発され、開発国でも治験が済んでいません (2021年8月6日現在)。どのコロナワクチンもFDA (アメリカ食品医薬品局) の承認を受けておらず「緊急使用」が認められているだけです (開発国ですら治験が終了していないにも関わらず、日本ではすでにファイザー社、モデルナ社、アストラゼネカ社のコロナワクチンは「特例」承認されています)。
コロナワクチンが危険な理由 荒川央博士 (分子生物学、免疫学)

最近の情報源

これは「報道されない」ことのごくごく一部の例だ。
テレビだけではなく、ネットのニュースサイトもどんどんひどくなっている。例えば、最近のYahoo!ニュースのトップ記事がこれ↓


もはや、情報は個人レベルの発信の中から探り取っていくしかない。
今、毎日チェックしているのは↓このへん。


もちろんあらゆる情報や意見は自分の頭で再処理し、その真偽や妥当性を判断していく作業を怠るわけにはいかない。
100%信頼できる情報などありえない。
しかし、現在は、大きなメディアほど信頼できないという悲しい現実がある。
2020年までは、日本のメディアが理不尽な報道規制をしていることは分かっていたが、嘘八百のニュースを平気で垂れ流す厚顔無恥ぶり、犯罪の意識のなさに、正直なところ、恐怖や怒りを通り越して、仮想空間に放り込まれているような感覚を覚える。

しかし、そんな風に感じる人はごく一部で(おそらく5%もいない)、大多数の人は今なお2020年以前まで抱いていた人間社会のイメージを更新できていない。
それがまたものすごい非現実感を作り出しているのだが、分かろうとしない人はとことんどうしようもなくなるまで変わらないのだということも学んだ。
できることといったら、どうやって自分の自然免疫と「正気」を保つか、という個人的な戦いしかないのだよね。


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Diegelの2025年世界予測をさらに分析してみる2022/11/04 15:59

Deagelの2025年世界予想が、見ればみるほど興味深いので、昨日に引き続き想像を膨らませてみたい。
これはもう、一種のシミュレーションゲームというか、想像の世界、ゲーム感覚での話なので、これから書くことの内容にはまったく責任は持たないということを最初に断っておきたい。(私個人の日記=備忘録なんだから、そこまで断らなくてもいいんだろうけどね)

壊滅的に没落する英・独、生き残る仏・伊を分けるものは何?

Deagelが分析した2017年時点での各国の国力と、それが2025年にはどう変化するかという一覧表を再掲する。
2017年時点での各国のGDPランキング
↑2017年時点での各国の現状。左が人口、右がGDP(×百万USドル)

2025年時点での各国のGDPランキング予想

↑2025年にどうなっているかというDeagelの予想(上段の数字)
下段の数字が2017年時点のもの。左が人口、右がGDP(×百万USドル)

多くの人はアメリカが壊滅的に落ちぶれる(人口3億2000万人⇒9900万人、GDP19兆3600億ドル⇒2兆1151億ドル)という数字を話題にするが、さらに興味を引かれるのは、ヨーロッパをはじめとする親米陣営諸国の明暗がはっきり分かれすぎていることだ。

壊滅的な負け組
  • 米国:GDP・19兆3600億ドル(1位)⇒2兆4451億ドル(6位)、人口・3億2662万人⇒9955万人
  • ドイツ:GDP・3兆6500億ドル(4位)⇒6250億ドル(22位)、人口・8059万人⇒2813万人
  • 英国:GDP・2兆5600億ドル(6位)⇒1975億ドル(47位)、人口・6565万人⇒1452万人
かなりの負け組
  • フランス:GDP・2兆5700億ドル(5位)⇒1兆780億ドル(10位)、人口・6710万人⇒3911万人
  • オーストラリア:GDP・1兆3900億ドル(13位)⇒4204億ドル(29位)、人口・2323万人⇒1520万人
  • スペイン:GDP・1兆3100億ドル(14位)⇒5334億ドル(26位)、人口・4896億人⇒2776億人
  • スイス:GDP・6806億ドル(19位)⇒2174億ドル(44位)、人口・824万人⇒534万人
  • スウェーデン:GDP・5119億ドル(23位)⇒2369億ドル(42位)、人口・996万人⇒719万人
  • ノルウェー:GDP・3921億ドル(30位)⇒1736億ドル(53位)、人口・532万人⇒383万人
  • デンマーク:GDP・3241億ドル(36位)⇒1418億ドル(57位)、人口・560万人⇒377万人
  • ニュージーランド:GDP・2008億ドル(52位)⇒726億ドル(77位)、人口・451万人⇒329万人
そこそこ負け組
  • 日本:GDP・4兆8800億ドル(3位)⇒3兆503億ドル(4位)、人口・1億2645万人⇒1億305万人
  • イタリア:GDP・1兆9200億ドル(9位)⇒1兆3106億ドル(9位)、人口・6214万人⇒4376万人
  • カナダ:GDP・1兆6400億ドル(10位)⇒1兆518億ドル(11位)、人口・3562万人⇒2632万人
  • 韓国:GDP・1兆5300億ドル(11位)⇒8929億ドル(12位)、人口・5118万人⇒3709万人
  • 台湾:GDP・5715億ドル(22位)⇒4534億ドル(28位)、人口・2351万人⇒1854万人
安泰組
  • オランダ:GDP・8245億ドル(18位)⇒8582億ドル(13位)、人口・1708万人⇒1681万人
  • フィンランド:GDP・2515億ドル(43位)⇒2737億ドル(39位)、人口・552万人⇒527万人

西欧諸国の中ではドイツと英国は国家消滅に近いような大打撃を受けることになっている。どちらも工業国ということになっているが、資源は乏しく、今回の対露制裁ではNATO諸国の中では最も前のめりになっている感がある。新コロ茶番劇に対しても、当初ロックダウンやワクチンパスポートなどに舵を切ったときの豹変ぶり(どこが民主主義国家やねんと呆れるほどの独裁・暴走)が際立っていた。
フランスもそれに近いが、英独のような壊滅的なダメージを受けないのは、農業国としての基盤がある上に、自由を愛する国民性からだろうか。

オーストラリア、ニュージーランド、カナダの英国連邦国家はどこも穀物生産などの基盤がある分、本家の英国ほどには壊滅しないが、衰退は避けられない。これらの国は異様なほど政府がロックダウンやワクチンパスポート(非接種者への圧力)を強行した(今も?)国である。
Deagel予測は2014年に作られ、ここに示した改定版も2020年6月版なのだが、その時点でそうした要素も先読みして入れていたのだろうか? そうとは思えないのだが、気味の悪い一致ぶりだ。

スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧4国の中では、フィンランドだけがGDPを増やしている。人口減少もわずか5%で、30%前後減らしている他の3国よりずっと軽度だ。これも、工業生産に片寄らず、地道に一次産業に根ざした国作りをしているからだろうか。

それにしても日本の没落がこの程度で済むという予測はよく分からない。真面目で穏やかな国民性がクッションのように働くという読みなのだろうか? そうなればいいとは思うが、現状を見る限り、そうした国民性が簡単に利用され、米国と心中するというか、殉死するのが目に見えている。
この危機を救えるとすれば、メディア人と官僚のなかの良心と勇気を持った人たちが踏ん張ることだと思うが、みんな自己保身でガチガチなんだよなあ。

あ~、気が滅入るのでこのへんにしておこう。

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米英は没落し、BRICs中心の世界になるというDeagel2025年予想の解説文を精読してみた2022/11/03 15:09

2025年の世界各国GDPランキング予想 by Deagel
これは一部の人たちの間ではだいぶ前から有名な話題なので、何を今さらと言われるかもしれないが……、

ディーガル(Deagel)という軍事や航空機関連の情報収集・分析をしているシンクタンクサイトがある。2003年からすでに20年近い歴史があり、それなりに評価されているようだ。
素性はよく分からないのだが、私は勝手に、若い中国系アメリカ人の軍事オタクとか、インテリ退役軍人のグループが運営しているのではないかなどと想像している。
このサイトが、2025年に世界各国がどのように変化しているかの予測というのを2014年から出していて、2020年8月に内容を更新した

各数字は左から人口、GDP(×百万USドル)、軍事費(×百万USドル)、USドルにおける購買力平価 (Power Purchase Parity)。上段が2025年の予測で、下段は2017年の実績。GDPの多い順に並べている
※USドル換算の購買力平価(PPP)=その国である価格で買える商品が米ドルならいくらで買えるかを示す交換レート
それ↑によれば2025年、アメリカは人口もGDPも日本より下位に落ちるらしい。人口にいたっては3億2000万人以上いたのが1億人を割り込むというのだから、ほとんどの人は「そんなバカな!」と笑い飛ばすに違いない。

↑見やすいように、人口とGDPの部分だけ切り取ってみた。アメリカは人口1億人を割り込み、GDPも87%減らしてブラジルより下位になっている。2019年にGDP世界5位だったドイツは22位で、この図の圏外にまで陥落している


↑これは2019年時点での実質GDPランキング。数字は左から人口(百万人)、実質GDP(PPP×人口 10億USドル)、公称GDP(10億USドル、軍事費(10億USドル)、USドルでの購買力平価(PPP)

アメリカが壊滅的な崩壊をする一方で、インド、ブラジル、インドネシア、メキシコ、パキスタンといった国々が人口もGDPも増やしている。
ヨーロッパは、フランスとイタリアがGDPトップ10に踏みとどまっている一方で、ドイツは22位でマレーシア、ナイジェリア、フィリピンよりも下位。英国にいたってはペルー(40位)やカザフスタン(43位)よりも下位の47位で、6500万人いた人口を5000万人減らし、1500万人に満たない小国に落ちぶれることになっている。

このトンデモな予想内容ゆえに、ネット上ではずいぶんと話題になっていた。

で、なぜこのような予想をするのかという理由について、サイトに掲載された解説(note)の全文を、改めてていねいに読んでみた。
Google翻訳だけでも十分に通じるのだが、以下、読みやすくするために一部意訳を交えて訳してみる。

There have been many questions about the countries forecast specially the one focusing on the United States of America (USA). They won't be answered one by one but below you can find some explanation, thoughts and reflections. We are going to keep this as short as possible.
特にアメリカ合衆国 (USA) に焦点を当てた国の予測について多くの質問がありました。 1つずつ回答することはできませんが、以下にいくつかの説明、考え、考察を極力簡単に示します。

The majority of the economic and demographic data used in the making of the forecasts is widely available by institutions such as the CIA, IMF, UN, USG, etc. You can see the most relevant data at every single country's page.
予測の作成に使用される経済および人口統計データの大部分は、CIA、IMF、国連、米国政府などの機関によって広く利用可能です。最も関連性の高いデータは、すべての国のページで確認できます。

There is a tiny part of data coming from a variety of shadow sources such as Internet gurus, unsigned reports and others. But all these sources are from the internet and are of public domain for at least a minority.
データの一部は、インターネットの専門家、署名のないレポートなど、さまざまな影の情報源(shadow sources)から得たものです。これらの情報源はすべてインターネットからのものであり、少なくとも少数派にとっては共通認識になっています。

For example, several years ago Dagong, the Chinese ratings agency, published a report analyzing the physical economy of the States comparing it with those of China, Germany and Japan.
The conclusion was that the US GDP was something between $5 to $10 trillion instead of $15 trillion as officially reported by the USG.
たとえば、数年前、中国の格付け機関である Dagong は、米国の実際の経済状況を分析し、中国、ドイツ、日本と比較したレポートを発表しました。その結果、米国の GDP は、米国政府によって公式に報告されている 15 兆ドルではなく、5 兆ドルから 10 兆ドルの間であると結論づけました。

We assume that the official data, especially economic, released by governments is fake, cooked or distorted in some degree.
私たちは、政府が発表した公式データ、特に経済データは、偽物であり、加工あるいはかなり歪曲されたものだと思っています。

Historically it is well known that the former Soviet Union was making up fake statistics years before its collapse. Western as well as other countries are making up their numbers today to conceal their real state of affairs.
歴史を振り返ってみても、旧ソ連は崩壊する前、何年もの間、偽の統計をでっち上げていたことはよく知られています。

We are sure that many people out there can find government statistics in their own countries that by their own personal experience are hard to believe or are so optimistic that may belong to a different country.
西側諸国を含む他の国々だって同じです。みなさん自国の政府が発表している公式統計は信頼できると思っていますが、それはあまりに楽観的です。あなたは自分が思っているのとは違う国にいるのかもしれません。

Despite the numeric data "quantity" there is a "quality" model which has not a direct translation into numeric data.
数値データはたくさんありますが、そうした数値データには直接変換されない「本質」というモデルがあります。

The 2014 strain of Ebola has a death rate of 50-60% but try to imagine what would happen if there is a pandemic of Ebola with hundreds of thousands or millions infected with the virus.
たとえば、2014年のエボラ出血熱の致死率は 50 ~ 60%(=数値データ)ですが、エボラ出血熱のパンデミックが発生し、何十万何百万もの感染者が出た場合はどうなるか想像してみてください(=「本質」モデル)。

So far the few cases of Ebola-infected people have "enjoyed" intensive healthcare with anti-viral and breathing assistance but above all with abundant human support by Physicians and nurses. In a pandemic scenario that kind of healthcare won't be available for the overwhelming number of infected leading to a dramatic increase of the death rate due to the lack of proper healthcare.
これまでのところエボラ感染者は少数だったので、抗ウイルス薬や呼吸補助による集中医療の恩恵を受けられましたし、何よりも医師や看護師によるこれでもかというほどの人的支援を受けることができました。しかし、パンデミックのシナリオでは、そのような医療は圧倒的な数の感染者に対して到底無理です。適切な医療が受けられず、死亡率は劇的に増加します。

The "quality" factor is that the death rate could increase to 80-90% in a pandemic scenario from the stated 50-60% rate. The figure itself is not important what is relevant is the fact that the scenario can evolve beyond the initial conditions from a 50% death toll to more than 90%. By the way, no pandemic or nuclear war is included in the forecast.
この場合の「本質」的要因は、パンデミックのシナリオでは、死亡率が50~60%から80~90%に増加する可能性があるということです。数字自体は重要ではありません。重要な問題は、シナリオが初期条件を超えれば、50% の死亡者数から 90% 以上に発展する可能性があるという事実です。
ちなみに、本予測にはパンデミックや核戦争は含まれていません

The key element to understand the process that the USA will enter in the upcoming decade is migration.
米国が次の 10 年に入るプロセスを理解するための重要な要素は「移民」です。

In the past, specially in the 20th century, the key factor that allowed the USA to rise to its colossus status was immigration with the benefits of a demographic expansion supporting the credit expansion and the brain drain from the rest of the world benefiting the States.
過去において、特に 20 世紀において、米国がその巨大な地位を確立することを可能にした主な要因は、人口増加による信用拡大と、世界の他の各地からの移民による頭脳流出が米国にもたらした利益です。

The collapse of the Western financial system will wipe out the standard of living of its population while ending ponzi schemes such as the stock exchange and the pension funds.
しかし、西側の金融システムの崩壊によって株式取引や年金基金などのネズミ講的な投資詐欺は終わりを告げ、国民の生活水準は完全に破壊されます。

The population will be hit so badly by a full array of bubbles and ponzi schemes that the migration engine will start to work in reverse accelerating itself due to ripple effects thus leading to the demise of the States.
今後は金融バブルと詐欺的投資が見事に絡み合い、移民の動機が逆方向に働くため、米国の人口は劇的に減少するでしょう。結果、米国は崩壊します。

This unseen situation for the States will develop itself in a cascade pattern with unprecedented and devastating effects for the economy.
米国にとってのこの目に見えない状況は、雪崩をうつように進み、経済に前例のない壊滅的な影響をもたらします。

Jobs offshoring will surely end with many American Corporations relocating overseas thus becoming foreign Corporations!!!! We see a significant part of the American population migrating to Latin America and Asia while migration to Europe - suffering a similar illness - won't be relevant.
多くの米国企業が海外に移転し、米国への仕事の発注はなくなります。その結果、米国企業は外国企業になってしまうのです!!! 人口の大多数は中南米やアジアに移動します。ヨーロッパは米国と同じ病を患っているので移住先にはなりません。

Nevertheless the death toll will be horrible. Take into account that the Soviet Union's population was poorer than the Americans nowadays or even then. The ex-Soviets suffered during the following struggle in the 1990s with a significant death toll and the loss of national pride.
しかし、移住できる人はまだいいのです。死者は怖ろしい数になるでしょう。旧ソビエト連邦の人口は、現在の、あるいは当時のアメリカの人口より少なかったことを思いだしてください。旧ソ連は、1990 年代に続いた地獄の苦しみの中で、膨大な人口と国としての誇りを失いました。

Might we say "Twice the pride, double the fall"? Nope. The American standard of living is one of the highest, far more than double of the Soviets while having added a services economy that will be gone along with the financial system. When pensioners see their retirement disappear in front of their eyes and there are no servicing jobs you can imagine what is going to happen next.
「プライドを倍増すれば失うものも倍になる」とでも言えばいいのでしょうか? いえいえ、現在、米国の生活水準は世界最高のレベルにあり、旧ソ連の2倍をはるかに超えています。しかしそれは「サービス経済」(実質的な製造・生産を伴わず、人的サービスによる経済)の賜物であり、今後、金融システムとともに失われます。年金受給者は老後の年金暮らしが目の前で消え、人的サービスという仕事そのものが目の前で消えていくのを経験します。さて、その後は何が起こるでしょうか。容易に想像できますよね。

At least younger people can migrate. Never in human history were so many elders among the population. In past centuries people were lucky to get to their 30s or 40s. The American downfall is set to be far worse than the Soviet Union's one. A confluence of crisis with a devastating result.
それでも、若い世代の人たちは移住できるかもしれません。しかし、現代は高齢社会です。人類史上、人口の中にこれほど多くの高齢者がいたことはありませんでした。過去何世紀にもわたって、人々は 30 代または 40 代になることができて幸運でした。米国の没落・滅亡は、旧ソ連のそれよりはるかに悲惨なものになるでしょう。現在の米国の危機は壊滅的な結果に至るのです。

The Demographic crisis in the former Soviet Union countries has extended for over two decades, if we accept that it ended early in this decade (2010s). The demographic crisis will hit the World in the near future and is projected to last between three and eight decades more or less depending on technological breakthrough and environmental issues.
旧ソ連諸国の人口危機は20年以上にわたって続きました。この 10 年間 (2010年代) の早い段階で終わっているとすれば、の話ですが。
人口激減の危機は近い将来に世界中を襲い、技術の進歩や環境問題が多少影響するとしても、30 年から 80 年程度続くと予測されています。

The aftermath is more likely a frozen picture with the population numbers staying the same for a very, very long period of time.
こうした人口動態の余波はその後も長期間続き、結果的には世界人口はほぼ同じ数を維持する可能性が高いでしょう。

The countries forecast population numbers do reflect birth/deaths but also migratory movements. Many countries are going to increase their gross population due to immigration while their native population may shrink.
各国の人口予測は、出生数/死亡数だけでなく、移住者の動態に影響されます。多くの国で、移民によって総人口が増加する一方で、元々の自国民人口は減少するでしょう。

Over the past two thousand years we have witnessed the Western civilization built around the Mediterranean Sea shifting to Northern Europe and then by the mid 20th century shifting to an Atlantic axis to finally get centered into the States in the past 30 years.
過去2000年にわたる歴史を紐解けば、地中海周辺に構築された西洋文明が北ヨーロッパに波及し、次にそれが20 世紀半ばまでに大西洋側に伸びて、過去 30 年間で最終的にアメリカに集中しました。

The next move will see the civilization being centered in Asia with Russia and China on top. Historically a change in the economic paradigm has resulted in a death toll that is rarely highlighted by mainstream historians.
次の動きは、文明がアジアに集中し、ロシアと中国がその頂点に立つことです。歴史的に見て、経済パラダイムの変化がもたらす死者数は、著名な歴史家たちでさえ予測できないほどの数に上りました。

When the transition from rural areas to large cities happened in Europe many people unable to accept the new paradigm killed themselves. They killed themselves by a psychological factor. This is not mainstream but it is true. A new crisis joins old, well known patterns with new ones.
ヨーロッパで地方の農村地帯から大都市への人口移動が起きたとき、新しい生活への変化を受け入れることができなかった多くの人々が自滅しました。彼らは変化に精神がついていけずに自滅したのです。これが歴史の本流というわけではありませんが、実際に起きたことです。要するに、新たな危機といっても、古くから知られている危機の繰り返しなのです。

Sorry to disappoint many of you with our forecast. It is getting worse and worse every year since the beginning of the pre-crisis in 2007.
私たちの予想で多くの皆様を失望させてしまい申し訳ありません。2007 年の危機の前触れ開始以来、状況は毎年ますます悪化しています。

It is already said that this website is non-profit, built on spare time and we provide our information and services AS IS without further explanations and/or guarantees.
この Web サイトは非営利であり、本業以外の空き時間に構築されており、私たちが提供する情報やサービスはありのままのものですが、詳細な説明や保証はされません。
We are not linked to any government in any way, shape or form. We are not a death or satanic cult or arms dealers as some BS is floating around the internet on this topic. Take into account that the forecast is nothing more than a model whether flawed or correct. It is not God's word or a magic device that allows to foresee the future.
Sunday, October 26th, 2014
しかし、私たちは、いかなる形においても、いかなる政府とも関係がありません。ネット上ではこのテーマに関して、私たちを悪魔的カルト組織だの武器商人だなどという戯言も一部乱れ飛んでいるようですが、決してそのようなものではありません。
欠陥があろうが正しかろうが、予測は予測にすぎないということをご了承ください。ここに示したことは、神の言葉でも、未来を予知できる魔法の装置でもないのですから。
2014年10月26日 日曜日

英米は没落し、BRICs中心の世界になっていく

……予測の数値は極端だが、この解説に示している考え方は概ね間違ってはいないように思える。
実際、現在の状況を見る限り、米国とNATO諸国の狂ったような自殺行為は、閾値を超えた時点で一気に世界を激変させる可能性が高い。
「文明がアジアに集中し、ロシアと中国がその頂点に立つ」という予測も、実際その通りに進んでいるように見える。
しかし、ロシアも中国も「世界制服」をしようというよりも、米国中心の詐欺的世界経済にほとほと嫌気がさしていて、自分たちの生存権をかけて、多極化世界を作ろうとしているように思える。
プーチンも習近平も、スターリンや毛沢東よりはるかに頭がよく、したたかなことは確かだ。
現在、核兵器を使うような常軌を逸した行動に出るかもしれない最も危険な国は米国だろう。(その場合は自国からは発射せず、ヨーロッパのどこかから発射するだろう)
アメリカの政府中枢が劣化していることは間違いないが、その末期症状の国に完全服従している日本が生き残れるのか?
日本の政府および野党も含めた政治家たちが、劣化したアメリカ政府よりはるかにどうしようもないことは疑いがない。ほんの少しの望みがあるとすれば、良心を捨てきれないまともな官僚が、面従腹背ののらりくらり戦法でアメリカを懐柔しつつ、BRICS諸国と裏でこっそり密約を結ぶなどして、うまく生き延びる道を探ることくらいだろうか。
2025年の日本がGDP世界4位にとどまっているというディーガルの予想が当たるとしたら、そうした奇跡的な結果でしかありえないと思うが、今の日本の状況を見ていると、いくらなんでも甘いのではないかと悲観してしまう。

Deagel予想は、moneyというものの本質は何なのか?という本質的な問題を突きつけている。
金(きん)や銀などの稀少金属が換算尺度だった時代が終わって、数字が印刷された紙きれになり、今は紙という物質でさえない電子データ上の数字に過ぎなくなっている。スマホのアプリで銀行口座に100万円入っていると表示される人は「100万円持っているとみなす」ということだ。
この詐欺的手法が通用しなくなり、資源や生産能力という「実質」がそのまま反映される社会に戻ったとき、米国一国支配が消えるという話は何の不思議もない。
国力の指標は人口とそれを支える資源と生産能力であるという至極あたりまえの考え方に立てば、人口は多くても資源が乏しい日本が新しい世界経済社会の中でGDP4位を保てるという根拠はなんなのだろう。

ともあれ、2025年……3年後の世界はどうなっているのか。いや、もう2年とちょっとだ。あっという間にやってくる2025年の世界を、見届けられるのかなあ。

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