表の日記には1ページで書いたのだが、長文になったので、こちらブログ版では何回かにトピックを分けてUPする。

今年の夏は異常な暑さで、我が家の周辺では雨もほとんど降っていない。これだけ強烈に晴れていればさぞソーラー発電も頑張っているだろうと思いがちだが、実際にはそうではない。
1年のうちで、太陽光発電からの発電量がいちばん多い月は5月だという。なぜ日照時間の多い8月ではないのかというと「8月は暑すぎるから」。
太陽電池は「パネル温度が高くなるほど発電効率が低下する」のだ。

温度が上昇すると、電流は若干上昇するのですが、電圧の低下の方がそれよりもはるかに大きいため、温度が高くなるほど電流×電圧＝電力は低下し、発電効率が落ちるということになります。

日射量の増大により発電量が順調に増えているように見えますが、その裏で、実は太陽電池パネルの温度上昇により電圧が低下し、発電効率は下がっているのです。
（「太陽電池パネルの温度と発電電力」　㈱ラプラスシステム提供　太陽光発電モニタリング基礎講座　より）

太陽光発電システムのメーカーが計算式まで示してきちんとこう説明している。

他にも、

ソーラーパネルは外気温や日射で発電面が熱されることで出力（日射を電力に変換できる能力）が落ちます。真夏の気温の高さはあなどれず、条件次第では冬場より発電量が落ちる可能性も少なくありません。
（太陽光発電総合情報「太陽光パネルの温度と損失係数　夏と冬では発電量逆転の可能性も？」）

など、太陽光発電システム導入を進めているサイトでも、この事実はきちんと説明されている。

それなのに、菅直人の惚けかたはエスカレートしていて、

なぜ前代未聞の猛暑なのに電力不足が生じないのでしょうか。それは太陽光発電が普及したからです。
（「太陽光発電が猛暑の電力不足を救う」　政治に市民常識を　菅直人Officialブログ 2018/08/02）

などと、根拠のない妄言をはき続けている。この人が残したFIT制度導入という悪法のおかげで日本の国土が破壊され続けているのに、未だに基本的なことも学んでいないだけでなく、能天気、無責任、非科学的な言葉を吐き続ける。立憲民主党にとっていちばんの老害、地雷ではないか。

真夏のソーラーパネルといえば、2年前には住宅のそばに建てられた太陽光発電所のおかげで熱中症になったという訴訟があってメディアでも取り上げられた。この手の苦情、訴えはその後も全国で増えている。
「ソーラーパネル　気温上昇」で検索すると、ソーラーパネルとヒートアイランド現象との関係について調べようと試みた研究論文がヒットした。
この論文の「結論」部分にはこんな記述がある。

各種表面からの顕熱フラックス*を、日射量に対する比で比較するとソーラーパネルは草地や屋上緑化よりも大きく、草地や屋上にソーラーパネルを設置することで、周辺の温熱環境へ影響を与えることが懸念される。
また、今後の課題として、ソーラーパネルのヒートアイランド現象の影響についての対策が必要であると考えられ、ソーラーパネル設置時における顕熱フラックスの算出等のシミュレーションによる検討が必要であり、今回の結果を活用したモデル化が望まれる。
（太陽光発電パネルの熱収支特性の評価に関する研究　野村洋平、日本工業大学研究報告　第45巻　第1号　（平成 27年6月）収録）

*顕熱フラックス：温度の高いところから低いところへ輸送されるエネルギー

↑エントロピー環境論を子どもから大人まで伝えたいという気持ちで書いた、これは私の「遺言」です

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私は太陽光発電を全否定しようとしているわけではない。送電施設を作ることが難しい or コストが合わない僻地などでは当然有効かつ必須なものだろうし、近年、ソーラーパネルの性能が上がっていることも確かだろう。
では、ソーラーパネルはどの程度進歩しているのか？
最近の効率や耐久年数をちゃんと教えてくれるデータを探していたら、こんなページに行き着いた。
「化石燃料枯渇後の再生可能エネルギー（再エネ）に依存する社会への移行は、FIT（再生可能エネルギー固定価格買取）制度を用いた今すぐの移行ではありません（その１） 地球温暖化対策として、電力料金の値上げで国民に経済的な負担を強いる不条理なFIT制度を用いた今すぐの再エネの利用・拡大が、科学の常識を無視してやみくもに進められています」（東京工業大学名誉教授　久保田宏、日本技術士会中部本部・事務局長　平田賢太郎）
このWEBページの論文の中にはいろいろな試算データが出てくるが、中でも目を引いたのは、「FIT制度を適用した再エネ電力の導入で、年間平均設備稼働率の計算値が100 % を超える非常識なデータを資源エネルギー庁が発表しています」という部分。

「日本エネルギー経済研究所編；EDMCエネルギー経済統計要覧2017」（一般財団法人省エネルギーセンター）というものがある。

ここに出てくるデータを検証していくと、非常に不可解なことがたくさんあるのだという。
たとえば、
１）FIT制度の適用認定を受けた設備のなかの運転しているものの比率
　という数値。これは認定を受けた設備の何パーセントが実際に稼働しているのかという数値だが、太陽光発電の場合、2012年は8.3％。2015年は34.1％となっている。認定を受けながら実際には稼働していない太陽光発電所のほうが多いということが分かる。FITでの買い取り価格が高い年度に認定だけ取っておいて、実際に設備投資するのは様子見しているところが多いわけだ。

２）2015年度の太陽光発電の発電設備容量3,284 万kW、発電量 793.8 k?という数値をもとに太陽光発電の年間平均設備稼働率の値を計算すると、11.9％となる。同様に2011年～2014年度の設備稼働率を計算してもまったく同じ11.9％となる。5年間、年間平均設備稼働率がまったく同じ数値というのは不自然ではないか。
同様の計算を風力発電や廃棄物+バイオマス発電についてもしてみると、やはり年度に関係なく、それぞれ19.9％、66.9％と出る。この数値は一般に公表されている再エネ電力の設備稼働率の数値とほぼ一致する。
つまり、ここに示されている再エネ電力の発電量数値は実測値ではなく、あらかじめ各再エネ電力に対して、それぞれに固有の年間平均設備稼働率の値を推定して計算した数値としか考えられない。

３）さらには、ここに出ている「固定価格買取制度認定設備容量・買取量」の値を、各再エネ電力種類別の認定設備容量と運転設備容量の比率（認定した設備のうち実際に稼働しているものの比率）、運転中の再エネ発電設備の種類別の「年間平均設備稼働率」を使って計算すると、「年間平均設備稼働率」の値が100％を大きく超える年度があるというのだ。



詳しくは上記のリンクをたどって読むことができるが、これが本当だとしたら、再エネ論議のベースとなる公のデータそのものが信用できないというゆゆしき事態になってしまう。

「日本エネルギー経済研究所」「省エネルギーセンター」とは？

この話が本当だとすれば、そういう内容のデータ本の編纂をした「日本エネルギー経済研究所」、出版元である「一般財団法人省エネルギーセンター」とはなんなのだろうか、と気になる。
Wikiなどによれば、
「日本エネルギー経済研究所」は「エネルギーと環境、および中東の政治経済に関する研究・調査などを行う日本の研究所」で、元資源エネルギー庁所管の財団法人。2005年に財団法人中東経済研究所と合併し、2012年に一般財団法人になったそうだ。
理事長の豊田正和氏は1973年通商産業省入省、元経済産業審議官、元内閣官房参与。専務理事の大谷豪氏は、1978年東京電力入社、元東京電力理事兼ロンドン事務所長。他の理事もみな経産省とのつながりがあり、経産省の外部機関みたいなものだろう。

「省エネルギーセンター」は、省エネ推進等の受託事業、エネルギー管理士試験などを実施する法人で、2012年までは経済産業省資源エネルギー庁所管の財団法人だった。いわゆる「省エネ大賞」授賞事業も管轄している。
現会長の藤 洋作（ふじ ようさく）氏は、京都大学工学部電気工学科卒業後、関西電力に入社。1989年に同社取締役、2001年に同社代表取締役社長就任。2014年に原子力発電環境整備機構（NUMO）副理事長就任……という経歴。

お名前を検索すると、⇒こんな記事もあった。

このへんまで調べた時点で、強烈な脱力感に襲われて、これ以上なんやかや書く気力が失せてしまった。
頭のいい人たちが都合のいいようなデータを作り、メディアはそれをそのまま流し、いわゆる「意識高い系」みたいな人たちがしたり顔でエネルギー論をぶち上げる。そんな構図の中で、一体どれだけまともな議論ができるだろうか。

↑エントロピー環境論を子どもから大人まで伝えたいという気持ちで書いた、これは私の「遺言」です

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前出の「化石燃料枯渇後の再生可能エネルギー（再エネ）に依存する社会への移行は、FIT（再生可能エネルギー固定価格買取）制度を用いた今すぐの移行ではありません　 地球温暖化対策として、電力料金の値上げで国民に経済的な負担を強いる不条理なFIT制度を用いた今すぐの再エネの利用・拡大が、科学の常識を無視してやみくもに進められています」という文章は、「NPO法人　もったいない学会」というグループのサイトにあった。
もったいない学会の正式名称は「石油ピークを啓蒙し脱浪費社会をめざすもったいない学会」というらしい。
理事会名簿を見ると、
名誉会長：石井吉徳（東京大学名誉教授）
会長：大久保泰邦（産業技術総合研究所）
副会長：松島 潤（東京大学准教授）
……とあり、大学人や環境工学系企業の役員などで構成されているようだ。
なんだかエントロピー学会に似ているなあ、そういえばエントロピー学会は今でもあるのだろうかと検索したら、存在はしていた。室田武教授もまだ名を連ねていた。

僕の人生にいちばん影響を与えた本は、『資源物理学入門』（槌田敦、NHKブックス）と『エネルギーとエントロピーの経済学』（室田武、東洋経済新報社）だというのは、何度か書いているのだが、エントロピー環境論を知る前と後とでは、本当に人生観が変わった。
『マリアの父親』が「小説すばる新人賞」を受賞し、出版されたときは、まっ先にお二人に謹呈本を送った。するとすぐにお二人ともていねいな読後感想を書き送ってくださった。以後、今でも年賀状のやりとりは続いている。
　
上記登場する人たち（経産省グループの頭のいい人たちや「もったいない学会」に参加しているような学者やインテリ層）は、エントロピー環境論は理解しているだろう。その上で、合理性を無視して保身・出世のために事実を歪めて動く人たちと、真面目に真実を訴え続ける人たちがいるわけだ。
ほとんどの人たちはこの、生きていく上で最も根源的な「リアル社会の摂理」ともいうべき仕組みを理解していないし、知る機会も与えられていない。
どんなに努力しても、社会一般レベルでの理解度は深まらないのではないか。
となると、世間に向けて「こうなんですよ」と理屈を説明するよりも、（菅直人のような）理解していない政治家を啓蒙するほうが、成果は上がるのかもしれない。ルールを作るのは政治家たちなのだから。
では、政治家を啓蒙することができる人たちとは誰か。
本来は官僚たちがその役割を担わなければいけないのだが、魂がない、保身スキルだけ長けていく官僚が出世する。やはりその方向でも期待はまったくできないということか。脱力。

「もったいない学会」という名称はとってもダサいが、おそらく「エントロピー」という言葉を出しただけで多くの人に敬遠されてしまう経験を重ねたための苦肉の策なのだろう。ジレンマはよく分かるが、そこまで想像すると、やはり脱力してしまう。
「分かっている人たち」が集まって、その中で「そうなんだよね～」とやりとりしていても、ほとんどの人たちは耳を傾けないどころか目も向けない、気づかない、存在すら知らない。テレビのワイドショーやニュース番組もどきで言っていること、新聞のそれらしい評論が世の中の事実だと思っている。
でもまあ、脱力しているだけでは、ここまで書いてきた意味もないので、この「もったいない学会」のサイトで見つけたいくつかの注目される内容を列挙しておきたい。

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太陽光発電の優遇は根拠がない

再エネ発電設備の実用化での効用を比較するには、この設備容量に設備の種類別の稼働特性ともみなされる年間平均設備稼働率の値を乗じて与えられる発電量kWhの値の実測値が用いられなければなりません。再エネ電力の利用・拡大で、設備稼働率の値が70 ％ 程度とされている地熱発電や中小水力発電などに較べて、稼働率の値がその1/6 程度の太陽光発電の利用の効果が、発電量ではなく、発電設備容量の値で評価された上で、FIT制度での最も高い電力の買取価格を設けて、優先的に、その利用・拡大が図られていることは、FIT制度の適用で、政府が太陽光発電事業者を特別に優遇していると言わざるを得ません。まさに、この国のエネルギー政策の混迷を象徴的に表していると言ってよいでしょう。
（「化石燃料枯渇後の再生可能エネルギー（再エネ）に依存する社会への移行は～」久保田宏、平田賢太郎）

「水素社会」など到来しない

輸送機関のEV化は移動機関「オール電化」である。しかし、長距離輸送の航空機と船舶の電動化はあり得ない。陸上自動車の燃料も石油代替の電力、「ＥＶカー」である。それは日本において、原発の再稼働と水素社会のキャンペーンになっている。ＥＶカーのエネルギー経済性を検討するまでもない。水素社会プロジェクトでは、地方で生産の再生可能エネルギーで水素製造し、ＥＶに供給する迂回利用が滑稽にも真面目に語られている。利欲に染まった日本の支配層の視野はどこまで狭窄なのだろうか。原発も水素も石油インフラ依存の燃料であり、「ＥＶの時代」はそんなに遠くない時期、恐らく21世紀半ばまでに安い石油が大幅に減耗し、石油代替エネルギーの経済性が破綻して、石油文明の存続が立ち行かなくなるともに終焉しよう。

日本国民の生活と五穀豊穣の国土の再生は、「大都市集中から地方再分散」、「都市の地方支配から都市と地方の共栄」にガラッと変えることにある。そのためには、ロボット・AI、IOTの正しい活用、大量に産まれる「技術的失業者」の希望ある地方移住が必要である。
（「自動車ＥＶ化」は石油文明終焉の表れ　田村八洲夫）